棚卸資産の増減額（△は増加）、役員株式給付引当金、その他の包括利益合計他1件
2008年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -35億8300万
- 役員株式給付引当金
- -
- その他の包括利益合計
- -
- 減価償却費 - 電子部品事業
- -
2009年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -35億6700万
- 役員株式給付引当金
- -
- その他の包括利益合計
- -
- 減価償却費 - 電子部品事業
- -
2010年3月
2011年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -50億700万
- 役員株式給付引当金
- -
- その他の包括利益合計
- -97億6400万
- 減価償却費 - 電子部品事業
- -
2012年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -70億1500万
- 役員株式給付引当金
- -
- その他の包括利益合計
- -58億2800万
- 減価償却費 - 電子部品事業
- -
2013年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -9億300万
- 役員株式給付引当金
- -
- その他の包括利益合計
- 262億1100万
- 減価償却費 - 電子部品事業
- -
2014年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 51億6500万
- 役員株式給付引当金
- -
- その他の包括利益合計
- 378億1800万
- 減価償却費 - 電子部品事業
- -
2015年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -147億4200万
- 役員株式給付引当金
- -
- その他の包括利益合計
- 487億1000万
- 減価償却費 - 電子部品事業
- -
2016年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -5億6500万
- 役員株式給付引当金
- -
- その他の包括利益合計
- -476億
- 減価償却費 - 電子部品事業
- -
2017年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -5億8400万
- 役員株式給付引当金
- -
- その他の包括利益合計
- 25億700万
- 減価償却費 - 電子部品事業
- 223億6100万
2018年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -118億8300万
- 役員株式給付引当金
- -
- その他の包括利益合計
- 141億7200万
- 減価償却費 - 電子部品事業
- 238億8400万
2019年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 27億6200万
- 役員株式給付引当金
- -
- その他の包括利益合計
- -110億7700万
- 減価償却費 - 電子部品事業
- 244億4900万
2020年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 39億5000万
- 役員株式給付引当金
- -
- その他の包括利益合計
- -273億6200万
- 減価償却費 - 電子部品事業
- 185億3800万
2021年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 16億3200万
- 役員株式給付引当金
- -
- その他の包括利益合計
- 576億7000万
- 減価償却費 - 電子部品事業
- 157億700万
2022年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -211億4300万
- 役員株式給付引当金
- -
- その他の包括利益合計
- 285億8800万
- 減価償却費 - 電子部品事業
- 180億1600万
2023年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -46億5700万
- 役員株式給付引当金
- 3億4500万
- その他の包括利益合計
- 229億7200万
- 減価償却費 - 電子部品事業
- 200億7900万
2024年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 110億7400万
- 役員株式給付引当金
- 3億9800万
- その他の包括利益合計
- 567億4500万
- 減価償却費 - 電子部品事業
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