棚卸資産の増減額(△は増加)、役員株式給付引当金、その他の包括利益合計他1件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -2億9100万
- 役員株式給付引当金
- -
- その他の包括利益合計
- -
- 持分法適用会社の事業年度等変更に伴う調整額
- 1500万
2011年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -50億700万
- 役員株式給付引当金
- -
- その他の包括利益合計
- -97億6400万
- 持分法適用会社の事業年度等変更に伴う調整額
- -
2012年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -70億1500万
- 役員株式給付引当金
- -
- その他の包括利益合計
- -58億2800万
- 持分法適用会社の事業年度等変更に伴う調整額
- -
2013年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -9億300万
- 役員株式給付引当金
- -
- その他の包括利益合計
- 262億1100万
- 持分法適用会社の事業年度等変更に伴う調整額
- -
2014年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 51億6500万
- 役員株式給付引当金
- -
- その他の包括利益合計
- 378億1800万
- 持分法適用会社の事業年度等変更に伴う調整額
- -
2015年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -147億4200万
- 役員株式給付引当金
- -
- その他の包括利益合計
- 487億1000万
- 持分法適用会社の事業年度等変更に伴う調整額
- -
2016年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -5億6500万
- 役員株式給付引当金
- -
- その他の包括利益合計
- -476億
- 持分法適用会社の事業年度等変更に伴う調整額
- -
2017年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -5億8400万
- 役員株式給付引当金
- -
- その他の包括利益合計
- 25億700万
- 持分法適用会社の事業年度等変更に伴う調整額
- -
2018年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -118億8300万
- 役員株式給付引当金
- -
- その他の包括利益合計
- 141億7200万
- 持分法適用会社の事業年度等変更に伴う調整額
- -
2019年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 27億6200万
- 役員株式給付引当金
- -
- その他の包括利益合計
- -110億7700万
- 持分法適用会社の事業年度等変更に伴う調整額
- -
2020年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 39億5000万
- 役員株式給付引当金
- -
- その他の包括利益合計
- -273億6200万
- 持分法適用会社の事業年度等変更に伴う調整額
- -
2021年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 16億3200万
- 役員株式給付引当金
- -
- その他の包括利益合計
- 576億7000万
- 持分法適用会社の事業年度等変更に伴う調整額
- -
2022年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -211億4300万
- 役員株式給付引当金
- -
- その他の包括利益合計
- 285億8800万
- 持分法適用会社の事業年度等変更に伴う調整額
- -
2023年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -46億5700万
- 役員株式給付引当金
- 3億4500万
- その他の包括利益合計
- 229億7200万
- 持分法適用会社の事業年度等変更に伴う調整額
- -
2024年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 110億7400万
- 役員株式給付引当金
- 3億9800万
- その他の包括利益合計
- 567億4500万
- 持分法適用会社の事業年度等変更に伴う調整額
- -