土地
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 196億1800万
- 2009年3月31日 -3.43%
- 189億4500万
- 2010年3月31日 -2.54%
- 184億6300万
- 2011年3月31日 -1.79%
- 181億3300万
- 2012年3月31日 -2.14%
- 177億4500万
- 2013年3月31日 +2.78%
- 182億3800万
- 2014年3月31日 +14.34%
- 208億5300万
- 2015年3月31日 +3.74%
- 216億3200万
- 2016年3月31日 -4.33%
- 206億9500万
- 2017年3月31日 +2.16%
- 211億4200万
- 2018年3月31日 +3.46%
- 218億7400万
- 2019年3月31日 -14.51%
- 187億100万
- 2020年3月31日 -1.26%
- 184億6500万
- 2021年3月31日 +2.92%
- 190億400万
- 2022年3月31日 +3.06%
- 195億8600万
- 2023年3月31日 +0.12%
- 196億900万
- 2024年3月31日 +3.62%
- 203億1900万
個別
- 2008年3月31日
- 61億3900万
- 2009年3月31日 -0.02%
- 61億3800万
- 2010年3月31日 -0.44%
- 61億1100万
- 2011年3月31日 +12.22%
- 68億5800万
- 2012年3月31日 -3.85%
- 65億9400万
- 2013年3月31日 -7.04%
- 61億3000万
- 2014年3月31日 +1.88%
- 62億4500万
- 2015年3月31日 -2.59%
- 60億8300万
- 2016年3月31日 -4.69%
- 57億9800万
- 2017年3月31日 ±0%
- 57億9800万
- 2018年3月31日 -3.55%
- 55億9200万
- 2019年3月31日 +10.75%
- 61億9300万
- 2020年3月31日 -2.23%
- 60億5500万
- 2021年3月31日 +0.13%
- 60億6300万
- 2022年3月31日 +0.03%
- 60億6500万
- 2023年3月31日 -1.8%
- 59億5600万
- 2024年3月31日 +0.77%
- 60億200万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.上記設備には、福利厚生施設を含んでおります。2024/06/26 16:55
2.土地の欄の〈 〉は賃貸中の土地の面積であり、[ ]は賃借中の土地の面積であります。
3.従業員数は就業人員であり、臨時従業員数は[ ]内に年間の平均人員を外数で記載しております。 - #2 固定資産売却益の注記（連結）
- ※3 固定資産売却益の主なものの内容は次のとおりであります。2024/06/26 16:55
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 工具、器具及び備品 18 22 土地 1,142 7 その他 6 0 - #3 固定資産除売却損の注記（連結）
- ※4 固定資産除売却損の主なものの内容は次のとおりであります。2024/06/26 16:55
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 工具、器具及び備品 88 116 土地 90 - その他 36 12 - #4 減損損失に関する注記（連結）
- (1)減損損失を認識した資産グループの概要2024/06/26 16:55
(2)減損損失の認識に至った経緯場所 用途 種類 福島県 二本松市 事業用資産 機械装置及び運搬具、建物及び構築物、土地等 福島県 田村郡三春町 事業用資産 機械装置及び運搬具
資産グループについて、市場および環境の変化に伴う収益性の低下による減損の兆候が認められ、将来の回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上致しました。 - #5 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）
- 資産除去債務の総額に重要性が乏しいため、記載を省略しております。2024/06/26 16:55
なお、国内外の一部の工場等で建物及び土地を賃借しており、不動産賃貸借契約に基づき、退去時における原状回復に係る債務を有しておりますが、当該債務に関連する賃借資産の使用期間が明確でなく、現在のところ移転等も予定されていないことから、資産除去債務を合理的に見積もることができません。そのため当該債務に見合う資産除去債務を計上しておりません。