固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 3384億8000万
- 2014年9月30日 +5.48%
- 3570億1200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- (会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)2014/11/14 9:17
会計方針の変更等に記載のとおり、当社及び国内連結子会社の有形固定資産の減価償却方法は主として定率法によっておりましたが、第1四半期連結会計期間より定額法に変更しております。
この変更に伴い、従来の方法によった場合に比べ、当第2四半期連結累計期間のセグメント利益がそれぞれ「シール事業」で2,258百万円、「電子機器部品事業」で416百万円、「ロール事業」で46百万円、「その他事業」で29百万円増加しております。 - #2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、四半期連結財務諸表(連結)
- (会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)2014/11/14 9:17
従来、当社及び国内連結子会社の有形固定資産の減価償却方法は主として定率法によっておりましたが、第1四半期連結会計期間より定額法に変更しております。
この変更は、当社グループにおけるグローバル化の進展により海外事業の比重が高まっていることを契機として、当社及び国内連結子会社の有形固定資産の使用実態等を検討した結果、製造設備等における急激な経済的劣化・陳腐化はみられず、かつ、今後も長期安定的な稼働が見込まれることから、耐用年数にわたり均等償却による費用配分を行うことが有形固定資産の使用実態をより適切に反映できるため、減価償却方法を定額法に変更することが合理的であると判断したことによるものです。 - #3 報告セグメントの変更等に関する事項(連結)
- 告セグメントの変更等に関する事項
(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)
会計方針の変更等に記載のとおり、当社及び国内連結子会社の有形固定資産の減価償却方法は主として定率法によっておりましたが、第1四半期連結会計期間より定額法に変更しております。
この変更に伴い、従来の方法によった場合に比べ、当第2四半期連結累計期間のセグメント利益がそれぞれ「シール事業」で2,258百万円、「電子機器部品事業」で416百万円、「ロール事業」で46百万円、「その他事業」で29百万円増加しております。2014/11/14 9:17