(注)1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、産業用ロボット製造事業、自動車部品用原材料輸出入事業及びグループ内福利厚生事業等を含んでおります。
2.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、建設仮勘定の増加額は含めておりません。
当連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)

2014/06/27 16:58

#2 セグメント表の脚注（連結）

その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、グループ内福利厚生事業等を含んでおります。
2.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、建設仮勘定の増加額は含めておりません。2014/06/27 16:58

#3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

無形固定資産
ソフトウェアであります。
(2)リース資産の減価償却の方法
連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計処理基準に関する事項 (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が、平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっており、その内容は次のとおりであります。
①リース物件の取得価額相当額、減価償却累計額相当額及び期末残高相当額
(単位:百万円)

	前連結会計年度(平成25年3月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
工具器具及び備品	15	11	3
その他	61	58	3
合計	77	69	7

(単位:百万円)

	当連結会計年度(平成26年3月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
工具器具及び備品	15	13	1
合計	15	13	1

2014/06/27 16:58

#4 固定資産の減価償却の方法

この変更により、従来の方法によった場合に比べ、当事業年度の営業利益、経常利益はそれぞれ503百万円増加し、税引前当期純損失は503百万円減少しています。
② 無形固定資産(リース資産を除く) …… 定額法
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

2014/06/27 16:58

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

② 無形固定資産(リース資産を除く) …… 定額法
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

2014/06/27 16:58