建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(有形固定資産の減価償却方法の変更)
会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更に記載のとおり、当社および国内連結子会社は、主として定率法(ただし、建物(建物付属設備を除く)、および、工具、器具及び備品のうち当社のプレス・樹脂製品事業の金型については定額法)を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更しております。
当該変更により、従来の方法に比べて、当連結会計年度の「プレス・樹脂製品事業」のセグメント利益が468百万円、「バルブ製品事業」のセグメント利益が212百万円、「その他」のセグメント利益が4百万円それぞれ増加しております。

2015/06/15 11:08

#2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表（連結）

(会計上の見積りの変更と区分することが困難な会計方針の変更)
有形固定資産(リース資産を除く)については、当社は、定率法(ただし、建物(建物付属設備を除く)、および、工具、器具及び備品のうち当社のプレス・樹脂製品事業の金型については定額法)を採用しておりましたが、当事業年度より定額法に変更しております。
当社では、事業構造の革新や企業価値向上をめざし、中期経営計画への取り組みを進める中、“守りから攻め”の経営に転換し、国内外拠点の再編・拡充や高付加価値製品生産設備への投資を拡大してまいりました。この変更は、これらの国内における新規設備の本格稼働が当事業年度より開始されることを契機に、有形固定資産の使用状況について検討したことによるものであります。

2015/06/15 11:08

#3 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表（連結）

(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)
有形固定資産(リース資産を除く)については、当社および国内連結子会社は、主として定率法(ただし、建物(建物付属設備を除く)、および、工具、器具及び備品のうち当社のプレス・樹脂製品事業の金型については定額法)を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更しております。
当社グループでは、事業構造の革新や企業価値向上をめざし、中期経営計画への取り組みを進める中、“守りから攻め”の経営に転換し、国内外拠点の再編・拡充や高付加価値製品生産設備への投資を拡大してまいりました。この変更は、これらの国内における新規設備の本格稼働が当連結会計年度より開始されることを契機に、有形固定資産の使用状況について検討したことによるものであります。

2015/06/15 11:08

#4 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	―百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	3	0

2015/06/15 11:08

#5 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	5百万円	4百万円
機械装置及び運搬具	69	54

2015/06/15 11:08

#6 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
現金及び預金	9百万円( ―百万円)	11百万円( ―百万円)
建物及び構築物	631 ( 631 )	673 ( 673 )
機械装置及び運搬具	1,727 ( 1,727 )	1,625 ( 1,625 )

担保付債務は、次のとおりであります。

2015/06/15 11:08

#7 減損損失に関する注記（連結）

至 平成27年3月31日)―――――――――当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

用途	場所	種類	減損損失(百万円)
		建物及び構築物	206
	太平洋開発(株)	機械装置及び運搬具	20

当社グループは、管理会計上の事業ごとまたは物件ごとに資産のグルーピングを行っております。当社グループが経営するゴルフ場(養老カントリークラブ)はゴルフ場を取り巻く経営環境の悪化に伴い回収可能価額が低下したため減損損失を認識し、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
なお、回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、不動産鑑定評価基準等に基づき評価しております。

2015/06/15 11:08

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	15年～38年
機械装置及び運搬具	8年～10年
工具、器具及び備品	2年～6年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2015/06/15 11:08