固定資産
連結
- 2016年3月31日
- 892億8300万
- 2017年3月31日 +11.23%
- 993億1000万
個別
- 2016年3月31日
- 788億5400万
- 2017年3月31日 +6.03%
- 836億1100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2017/06/19 13:00
前連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2017/06/19 13:00
・有形固定資産
主として、プレス・樹脂製品事業における生産設備(機械及び装置)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産 (リース資産を除く)
定額法
(2) 無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)、販売用のソフトウエアについては、販売見込期間(3年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2017/06/19 13:00 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。
2017/06/19 13:00前連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)当連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)建物及び構築物 5百万円 18百万円 機械装置及び運搬具 3 1 工具、器具及び備品 2 ― 土地 ― 0 計 11 19 - #5 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。
2017/06/19 13:00前連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)当連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)建物及び構築物 15百万円 139百万円 機械装置及び運搬具 111 121 工具、器具及び備品 17 12 土地 ― 0 リース資産 ― 2 計 144 275 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産2017/06/19 13:00
- #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2017/06/19 13:00
(単位:百万円) - #8 株式の売却により連結子会社でなくなった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の売却により、太平洋開発株式会社および太養興産株式会社が連結子会社でなくなったことに伴う 売却時の資産および負債の内訳ならびに株式の売却価額と売却による支出は次のとおりです。2017/06/19 13:00
当連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)流動資産 276百万円 固定資産 168 流動負債 △118
該当事項はありません。 - #9 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/06/19 13:00
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった前事業年度(平成28年3月31日) 当事業年度(平成29年3月31日) 前払年金費用 △1,080 △1,138 固定資産圧縮積立金 △267 △242 その他有価証券評価差額金 △4,572 △4,886
主要な項目別の内訳 - #10 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/06/19 13:00
前連結会計年度および当連結会計年度における繰延税金負債の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成28年3月31日) 当連結会計年度(平成29年3月31日) 退職給付に係る資産 △1,224 △1,313 固定資産圧縮積立金 △982 △1,087 その他有価証券評価差額金 △4,578 △4,892
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成28年3月31日) 当連結会計年度(平成29年3月31日) 流動資産 繰延税金資産 880百万円 1,075百万円 固定資産 繰延税金資産 191 183 固定負債 繰延税金負債 △6,223 △6,784 - #11 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (資産)2017/06/19 13:00
当連結会計年度末の総資産は、1,408億69百万円となり前連結会計年度末に比し109億15百万円(8.4%)増加しました。流動資産は前連結会計年度末比8億88百万円(2.2%)増加の415億59百万円、固定資産は前連結会計年度末比100億26百万円(11.2%)増加の993億10百万円となりました。
流動資産の増加の主な要因は、たな卸資産の増加によるものであります。 - #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2017/06/19 13:00
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法 - #13 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- 当連結会計年度において、重要な関連会社はPECホールディングス株式会社であり、その要約連結財務情報は以下のとおりであります。2017/06/19 13:00
(単位:百万円) 流動資産合計 21,392 27,594 固定資産合計 19,866 20,282