固定資産
連結
- 2021年3月31日
- 1540億7500万
- 2022年3月31日 +5.85%
- 1630億8700万
個別
- 2021年3月31日
- 1385億2500万
- 2022年3月31日 +1.37%
- 1404億2000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2022/06/20 13:58
前連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2022/06/20 13:58
・有形固定資産
主として、プレス・樹脂製品事業における生産設備(工具、器具及び備品)であります。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2022/06/20 13:58
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法 - #4 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。
2022/06/20 13:58前連結会計年度
(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日)当連結会計年度
(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)建物及び構築物 12百万円 162百万円 機械装置及び運搬具 140 147 工具、器具及び備品 6 496 建設仮勘定 3 4 計 162 810 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2022/06/20 13:58
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2022/06/20 13:58
(単位:百万円) - #7 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/06/20 13:58
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2021年3月31日) 当事業年度(2022年3月31日) 前払年金費用 △1,318 △1,421 固定資産圧縮積立金 △146 △133 その他有価証券評価差額金 △6,335 △7,780
- #8 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/06/20 13:58
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2021年3月31日) 当連結会計年度(2022年3月31日) 退職給付に係る資産 △1,734 △2,001 固定資産圧縮積立金 △3,765 △3,960 その他有価証券評価差額金 △6,341 △7,785
- #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 資産の部では、流動資産は823億51百万円となり、前連結会計年度末と比較して108億95百万円の増加となりました。これは主に受取手形および売掛金が59億71百万円、原材料及び貯蔵品が22億80百万円増加したことによるものであります。2022/06/20 13:58
固定資産は1,630億87百万円となり、前連結会計年度末と比較して90億12百万円の増加となりました。これは主に、時価評価等に伴い投資有価証券が59億76百万円、有形固定資産が23億65百万円それぞれ増加したことによるものであります。
負債の部では、流動負債は449億10百万円となり、前連結会計年度末と比較して29億64百万円の減少となりました。これは主に、1年内返済予定の長期借入金が36億27百万円減少したことによるものであります。 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (収益性の低下による簿価切下げの方法)2022/06/20 13:58
2 固定資産の減価償却の方法
3 引当金の計上基準(1) 有形固定資産(リース資産を除く):定額法 (2) 無形固定資産(リース資産を除く):定額法なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)、販売用のソフトウェアについては販売見込期間(3年)に基づいております。 (3) リース資産:リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法 - #11 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- 当連結会計年度において、重要な関連会社はPECホールディングス株式会社であり、その要約連結財務情報は以下のとおりであります。2022/06/20 13:58
(単位:百万円) 流動資産合計 33,946 40,799 固定資産合計 27,295 25,925