6392 ヤマダコーポレーション

6392
2026/10/09
時価
175億円
PER 予
10.29倍
2010年以降
赤字-9.77倍
(2010-2026年)
PBR
0.95倍
2010年以降
0.26-0.97倍
(2010-2026年)
配当 予
3.01%
ROE 予
9.22%
ROA 予
7.04%
資料
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ヤマダコーポレーション(6392)の商品の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
3億4807万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
(注)当社は、第1四半期及び第3四半期について金融商品取引所の定める規則により四半期に係る財務情報を作成しておりますが、当該四半期に係る財務情報に対する期中レビューは受けておりません。
② 決算日後の状況
2026/06/25 10:43
#2 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
(2)リスク管理
サステナビリティに関するリスクについて、連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)に記載のとおり、当社グループは、海外市場も含めた製商品の販売を行っており、また材料・部品等も海外調達が増加していることから、国際情勢の動向の影響を強く受けやすい経営環境に置かれております。また、当社の主要な事業セグメントの一つであるオートモティブ部門は、環境・気候変動対策の影響を大きく受ける自動車産業を対象としており、これらの事由より、サステナビリティに関する主なリスクを下記のとおり分類しております。
① 国際情勢や地政学的な動向に起因するリスク
2026/06/25 10:43
#3 リスク管理(連結)
スク管理
サステナビリティに関するリスクについて、連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)に記載のとおり、当社グループは、海外市場も含めた製商品の販売を行っており、また材料・部品等も海外調達が増加していることから、国際情勢の動向の影響を強く受けやすい経営環境に置かれております。また、当社の主要な事業セグメントの一つであるオートモティブ部門は、環境・気候変動対策の影響を大きく受ける自動車産業を対象としており、これらの事由より、サステナビリティに関する主なリスクを下記のとおり分類しております。
① 国際情勢や地政学的な動向に起因するリスク
2026/06/25 10:43
#4 会計方針に関する事項(連結)
主な履行義務の内容及び収益を認識する通常の時点は以下の通りであります。
商品又は製品の販売に係る収益認識
商品又は製品に係る収益は、主に卸売又は製造等による販売であり、顧客との販売契約に基づいて商品又は製品を引き渡す履行義務を負っております。当該履行義務は商品又は製品の支配が顧客に移転した時点で収益を認識しております。
2026/06/25 10:43
#5 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識しております。
但し、国内販売においては、「収益認識に関する会計基準の適用指針」第98項に定める代替的な取り扱いを適用し、出荷時から商品又は製品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間である場合には、出荷時に収益を認識しております。
また、収益は顧客との契約において約束された対価から返品、値引き及び割戻し等を控除した金額で測定しております。
2026/06/25 10:43
#6 売上高の内訳
※1 売上高の内訳
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
製品売上高7,410,497千円7,757,885千円
商品売上高2,636,4712,661,617
修理売上高56,82454,761
2026/06/25 10:43
#7 提出会社の親会社等の情報(連結)
1【提出会社の親会社等の情報】
当社は、金融商品取引法第24条の7第1項に規定する親会社等はありません。
2026/06/25 10:43
#8 有形固定資産等明細表(連結)
2.車両運搬具の増加額の主なものは、社有車入替によるものであります。
3.工具の増加額の主なものは、製商品の金型の更新等によるものであります。
4.建設仮勘定の増加額の主なものは、倉庫棟建築等によるものであります。
2026/06/25 10:43
#9 発行済株式、株式の総数等(連結)
②【発行済株式】
種類事業年度末現在発行数(株)(2026年3月31日)提出日現在発行数(株)(2026年6月25日)上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名内容
普通株式2,400,0002,400,000東京証券取引所スタンダード市場単元株式数100株
計2,400,0002,400,000--
2026/06/25 10:43
#10 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
監査役会は、会計監査人から四半期ごとに、監査の方法、往査、実査の内容、意見形成に至る過程の説明を受け、その都度意見交換を行う等、連携を図る体制を整備しております。
当社は、内部統制部門として内部監査会を組織し、監査方針に基づき作成された年間計画に沿って金融商品取引法に基づく財務報告に係る内部統制の有効性の評価及び報告を実施しております。その結果は取締役会に報告されており、各監査役も、必要に応じて内部統制部門から業務監査内容について説明を受けるとともに、情報の交換を行うなど連携を図っております。
2026/06/25 10:43
#11 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
・さまざまな産業を支えるポンプ事業を成長領域と位置付け、世界のさまざまな国や地域へ製品を供給できる体制を築き、各地域で求められるQualityを提供していくことで、ダイアフラムポンプでトップブランドを目指します。
・基盤を支えるオートモティブ事業を継続領域と位置付け、モビリティの進化やニーズの変化に適応し、進化に対応した商品やサービスで自動車整備産業に貢献してまいります。
・当社の求める人財像を明確化した「人財ビジョン」を実現し、社員と会社の成長を支えてまいります。
2026/06/25 10:43
#12 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
a.財政状態
当連結会計年度末における資産合計は21,141百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,838百万円の増加となりました。これは主に有形固定資産の増加(828百万円)、現金及び預金の増加(587百万円)、商品及び製品の増加(475百万円)等によるものであります。
負債合計は2,732百万円となり、前連結会計年度末に比べ133百万円の増加となりました。これは主に未払法人税等の増加(240百万円)、リース債務の増加(49百万円)、未払費用の増加(34百万円)、1年内返済予定を含めた長期借入金の減少(△234百万円)等によるものであります。
2026/06/25 10:43
#13 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
(金融商品関係)
1.金融商品の状況に関する事項
(1)金融商品に対する取組方針
2026/06/25 10:43

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