建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産 (リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2年～50年
機械及び装置、車両運搬具 2年～12年
(2) 無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 5年
(3) リース資産
ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。2019/06/17 16:30

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2016年12月1日至 2017年12月31日)	当連結会計年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日)
建物及び構築物並びに土地	38百万円	3百万円
機械装置及び運搬具	4	11

2019/06/17 16:30

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2016年12月1日至 2017年12月31日)	当連結会計年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日)
建物及び構築物	0百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	14	7

2019/06/17 16:30

#4 減損損失に関する注記（連結）

(3) 減損損失の金額

建物及び構築物	14	百万円
機械装置及び運搬具	1,305	百万円
工具、器具及び備品	76	百万円
建設仮勘定	47	百万円
計	1,444	百万円

(4) 資産のグルーピングの方法
事業の種類別セグメントを基礎として、自動車部門、産業機械部門、住宅機器部門に区分し、連結子会社は個社ごとに区分しております。

2019/06/17 16:30

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2年～50年
機械装置及び運搬具 2年～12年

2019/06/17 16:30

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2年～50年
機械及び装置、車両運搬具 2年～12年

2019/06/17 16:30

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2年～50年
機械装置及び運搬具 2年～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 5年
③ リース資産
ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。2019/06/17 16:30