有価証券報告書-第107期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「貸倒引当金繰入額」及び「租税公課」は金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた38百万円は、「貸倒引当金繰入額」5百万円、「租税公課」26百万円、「その他」6百万円として組替えています。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「貸倒引当金繰入額」及び「租税公課」は金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた38百万円は、「貸倒引当金繰入額」5百万円、「租税公課」26百万円、「その他」6百万円として組替えています。