全事業営業利益
連結
- 2009年12月31日
- 5億1318万
- 2010年12月31日 +181.58%
- 14億4505万
- 2011年12月31日 +13.56%
- 16億4099万
- 2012年12月31日 -27.69%
- 11億8659万
- 2013年12月31日 +48.66%
- 17億6403万
- 2014年12月31日 -42.01%
- 10億2298万
- 2015年12月31日 -91.4%
- 8799万
- 2016年12月31日 +635.31%
- 6億4699万
- 2017年12月31日 +55.19%
- 10億407万
- 2018年12月31日 -8.91%
- 9億1456万
- 2019年12月31日 -10.08%
- 8億2240万
- 2020年12月31日 +9.28%
- 8億9874万
- 2021年12月31日 +160.92%
- 23億4500万
- 2022年12月31日 +11.39%
- 26億1200万
- 2023年12月31日 -2.91%
- 25億3600万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 損益面におきまして増益要因では、売上の増加とグループを挙げての徹底した原価低減、インドネシア子会社の為替による影響等がありました。一方減益要因は、前連結会計年度では鋼材価格上昇の局面にて価格上昇前の材料事前確保による費用抑制の効果がありましたが、当第3四半期連結累計期間は鋼材価格下落の局面に転じたことにより、そのような効果が得られず費用増となりました。2024/02/08 15:04
これらの結果、営業利益は25億3千6百万円(前年同期比2.9%減)となり、経常利益は27億1千5百万円(前年同期比2.7%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益18億1千1百万円(前年同期比2.9%増)となりました。
(2)財政状態の分析