5644 メタルアート

5644
2024/04/25
時価
121億円
PER 予
4.93倍
2010年以降
赤字-23.1倍
(2010-2023年)
PBR
0.53倍
2010年以降
0.21-0.77倍
(2010-2023年)
配当 予
3.06%
ROE 予
10.67%
ROA 予
5.21%
資料
Link
CSV,JSON

全事業営業利益

【期間】

連結

2010年6月30日
2億7047万
2011年6月30日 +15.24%
3億1169万
2012年6月30日 +30.37%
4億635万
2013年6月30日 +19.7%
4億8639万
2014年6月30日 -19.97%
3億8928万
2015年6月30日 -90%
3893万
2016年6月30日 +233.57%
1億2988万
2017年6月30日 +111.75%
2億7503万
2018年6月30日 -3.42%
2億6562万
2019年6月30日 +31.74%
3億4994万
2020年6月30日
-5億652万
2021年6月30日
8億9400万
2022年6月30日 -13.65%
7億7200万
2023年6月30日 -30.96%
5億3300万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
以上の結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は110億1千9百万円(前年同四半期比16.1%増)となりました。部門別では、自動車部品は85億9千8百万円(前年同四半期比17.6%増)、建設機械部品は19億3千4百万円(前年同四半期比6.7%増)、農業機械部品は2億3千2百万円(前年同四半期比15.7%増)、その他部品は2億5千4百万円(前年同四半期比52.1%増)となりました。
損益面におきまして増益要因では、売上の増加とグループを挙げての徹底した原価低減、インドネシア子会社の収益増加が貢献しました。一方減益要因は、前連結会計年度では鋼材価格上昇の局面にて価格上昇前の材料事前確保による費用抑制の効果がありましたが、当第1四半期連結累計期間は逆に鋼材価格下落の局面に転じたことにより、そのような効果が得られず費用増となりました。加えて将来に向けての事業構造改革への研究開発費や設備投資に伴う減価償却費が増加し、営業利益は5億3千3百万円(前年同期比31.0%減)、経常利益は6億5千6百万円(前年同期比18.4%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益4億2千2百万円(前年同期比23.5%減)となりました。
(2)財政状態の分析
2023/08/10 14:40