全事業営業利益
連結
- 2010年9月30日
- 8億9316万
- 2011年9月30日 +21.28%
- 10億8324万
- 2012年9月30日 -10.09%
- 9億7395万
- 2013年9月30日 +21.29%
- 11億8129万
- 2014年9月30日 -42.86%
- 6億7502万
- 2015年9月30日 -91.35%
- 5836万
- 2016年9月30日 +540.11%
- 3億7360万
- 2017年9月30日 +48.56%
- 5億5503万
- 2018年9月30日 -20.92%
- 4億3891万
- 2019年9月30日 +24.01%
- 5億4431万
- 2020年9月30日 -91.97%
- 4370万
- 2021年9月30日 +999.99%
- 14億5400万
- 2022年9月30日 +10.39%
- 16億500万
- 2023年9月30日 +5.42%
- 16億9200万
個別
- 2010年9月30日
- 6億4800万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 損益面におきまして増益要因では、売上の増加とグループを挙げての徹底した原価低減、インドネシア子会社の為替による影響等がありました。一方減益要因は、前連結会計年度では鋼材価格上昇の局面にて価格上昇前の材料事前確保による費用抑制の効果がありましたが、当第2四半期連結累計期間は逆に鋼材価格下落の局面に転じたことにより、そのような効果が得られず費用増となりました。2023/11/09 16:00
これらの結果、営業利益は16億9千2百万円(前年同期比5.4%増)となり、経常利益は18億1千3百万円(前年同期比10.2%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益11億9千5百万円(前年同期比11.5%増)となりました。
(2)財政状態の分析