賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2億7002万
- 2009年3月31日 -22.33%
- 2億974万
- 2010年3月31日 +13.85%
- 2億3879万
- 2011年3月31日 +14.85%
- 2億7426万
- 2012年3月31日 +7.36%
- 2億9445万
- 2013年3月31日 +2.43%
- 3億160万
- 2014年3月31日 +2.08%
- 3億786万
- 2015年3月31日 -0.31%
- 3億689万
- 2016年3月31日 +0.18%
- 3億745万
- 2017年3月31日 +19.44%
- 3億6721万
- 2018年3月31日 +2.46%
- 3億7624万
- 2019年3月31日 +13.49%
- 4億2701万
- 2020年3月31日 +1.34%
- 4億3275万
- 2021年3月31日 +5.62%
- 4億5708万
- 2022年3月31日 +13.98%
- 5億2100万
- 2023年3月31日 -3.45%
- 5億300万
個別
- 2008年3月31日
- 1億6260万
- 2009年3月31日 -21.4%
- 1億2780万
- 2010年3月31日 +11.42%
- 1億4240万
- 2011年3月31日 +27.46%
- 1億8150万
- 2012年3月31日 +8.37%
- 1億9670万
- 2013年3月31日 -1.12%
- 1億9450万
- 2014年3月31日 +0.67%
- 1億9580万
- 2015年3月31日 -0.46%
- 1億9490万
- 2016年3月31日 -4.46%
- 1億8620万
- 2017年3月31日 +22.4%
- 2億2790万
- 2018年3月31日 -1.18%
- 2億2520万
- 2019年3月31日 +56.79%
- 3億5310万
- 2020年3月31日 +1.5%
- 3億5840万
- 2021年3月31日 +5.08%
- 3億7660万
- 2022年3月31日 +13.38%
- 4億2700万
- 2023年3月31日 -1.64%
- 4億2000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費用及び金額2023/06/27 14:10
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 給料手当及び賞与 441 百万円 436 百万円 賞与引当金繰入額 67 百万円 54 百万円 役員賞与引当金繰入額 33 百万円 28 百万円 役員退職慰労引当金繰入額 28 百万円 23 百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
評価基準は、原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
製品・仕掛品………総平均法による原価法
原 材 料…………先入先出法による原価法
貯 蔵 品…………個別法による原価法
なお、一部貯蔵品については先入先出法によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)…定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年~50年
機械装置及び運搬具 4年~16年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。2023/06/27 14:10 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2023/06/27 14:10
科目 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 貸倒引当金 9 - - 9 賞与引当金 427 420 427 420 役員賞与引当金 23 23 23 23 役員退職慰労引当金 70 23 - 93 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
製品・仕掛品………総平均法による原価法
原 材 料………先入先出法による原価法
貯 蔵 品………個別法による原価法
なお、一部貯蔵品については先入先出法によっております。
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)……定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年~50年
機械装置及び運搬具 4年~12年2023/06/27 14:10