訂正有価証券報告書-第96期(2017/04/01-2018/03/31)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)

…	定率法、連結子会社は主に定額法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。 なお、当社及び連結子会社における主な耐用年数は以下のとおりであります。 建物及び構築物 3～60年 機械装置及び運搬具 3～10年

無形固定資産(リース資産を除く)

ソフトウェア……

社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のものについては、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。