雑損失、関係会社株式売却損、関係会社株式の売却による収入他3件
2008年3月
- 雑損失
- 2億1700万
- 関係会社株式売却損
- -
- 関係会社株式の売却による収入
- -
- 短期貸付金の増減額（△は増加）
- -1500万
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 固定資産処分損
- 13億5800万
2009年3月
- 雑損失
- 6500万
- 関係会社株式売却損
- -
- 関係会社株式の売却による収入
- -
- 短期貸付金の増減額（△は増加）
- -2億6100万
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 固定資産処分損
- 6億9500万
2010年3月
- 雑損失
- 6300万
- 関係会社株式売却損
- -
- 関係会社株式の売却による収入
- -
- 短期貸付金の増減額（△は増加）
- -1900万
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 固定資産処分損
- 5億3100万
2011年3月
- 雑損失
- 1億1000万
- 関係会社株式売却損
- -
- 関係会社株式の売却による収入
- -
- 短期貸付金の増減額（△は増加）
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 固定資産処分損
- 3億700万
2012年3月
2013年3月
- 雑損失
- -
- 関係会社株式売却損
- -
- 関係会社株式の売却による収入
- 3億9700万
- 短期貸付金の増減額（△は増加）
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 固定資産処分損
- 2億1200万
2014年3月
- 雑損失
- -
- 関係会社株式売却損
- 5300万
- 関係会社株式の売却による収入
- 2億1600万
- 短期貸付金の増減額（△は増加）
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -48億4500万
- 固定資産処分損
- 2億8900万
2015年3月
- 雑損失
- -
- 関係会社株式売却損
- -
- 関係会社株式の売却による収入
- -
- 短期貸付金の増減額（△は増加）
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -75億6300万
- 固定資産処分損
- 1億6700万
2016年3月
- 雑損失
- -
- 関係会社株式売却損
- -
- 関係会社株式の売却による収入
- -
- 短期貸付金の増減額（△は増加）
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -69億2900万
- 固定資産処分損
- 1億3000万
2017年3月
- 雑損失
- -
- 関係会社株式売却損
- -
- 関係会社株式の売却による収入
- -
- 短期貸付金の増減額（△は増加）
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -98億7800万
- 固定資産処分損
- 1億8700万
2018年3月
- 雑損失
- -
- 関係会社株式売却損
- -
- 関係会社株式の売却による収入
- -
- 短期貸付金の増減額（△は増加）
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -77億3900万
- 固定資産処分損
- 3億4100万
2019年3月
- 雑損失
- -
- 関係会社株式売却損
- -
- 関係会社株式の売却による収入
- -
- 短期貸付金の増減額（△は増加）
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -60億8400万
- 固定資産処分損
- 2億7000万
2020年3月
- 雑損失
- -
- 関係会社株式売却損
- -
- 関係会社株式の売却による収入
- -
- 短期貸付金の増減額（△は増加）
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -79億6300万
- 固定資産処分損
- 3億5500万
2021年3月
- 雑損失
- -
- 関係会社株式売却損
- -
- 関係会社株式の売却による収入
- -
- 短期貸付金の増減額（△は増加）
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -52億7000万
- 固定資産処分損
- 3億8400万
2022年3月
- 雑損失
- -
- 関係会社株式売却損
- -
- 関係会社株式の売却による収入
- -
- 短期貸付金の増減額（△は増加）
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -30億7300万
- 固定資産処分損
- 2億8900万
2023年3月
- 雑損失
- -
- 関係会社株式売却損
- -
- 関係会社株式の売却による収入
- -
- 短期貸付金の増減額（△は増加）
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -50億7200万
- 固定資産処分損
- 1億7800万
2024年3月
- 雑損失
- -
- 関係会社株式売却損
- -
- 関係会社株式の売却による収入
- -
- 短期貸付金の増減額（△は増加）
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -35億1200万
- 固定資産処分損
- 4億800万