建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～50年
機械及び装置 9年
工具、器具及び備品 2～5年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアにつきましては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産につきましては、定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/06/21 12:04

#2 固定資産処分損に関する注記

(単位:百万円)

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	196	68
機械装置及び運搬具	126	44

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#3 固定資産売却益の注記（連結）

(単位:百万円)

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	22	8
機械装置及び運搬具	41	12

2019/06/21 12:04

#4 担保に供している資産の注記（連結）

(単位:百万円)

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	438	438
土地	802	802

担保付債務
(単位:百万円)

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	工場空調設備導入による増加	696百万円
機械及び装置	モデルチェンジに伴う設備	1,515百万円
工具、器具及び備品	モデルチェンジに伴う型治工具	585百万円
リース資産	モデルチェンジに伴うプレス用金型	393百万円
建設仮勘定	モデルチェンジに伴うプレス用金型及び組立設備	4,648百万円

2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	山梨工場売却に伴う減少	1,564百万円
構築物	山梨工場売却に伴う減少	364百万円
機械及び装置	山梨工場売却に伴う減少	354百万円
機械及び装置	モデルチェンジに伴う設備の処分	412百万円
工具、器具及び備品	モデルチェンジに伴う型治工具の処分	562百万円
土地	山梨工場売却に伴う減少	506百万円
リース資産	リース契約期間満了に伴う減少	1,555百万円
建設仮勘定	モデルチェンジに伴うプレス用金型及び組立設備の本勘定への振替	2,688百万円

2019/06/21 12:04

#6 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。

用途	種類	場所	減損損失
売却予定資産	建物及び土地	山梨県身延町	596百万円
事業用資産	建設仮勘定	ロシア連邦レニングラード州	623百万円

当社グループは、事業用資産については、継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分に基づき、また遊休資産及び売却予定資産については、それぞれ個別物件毎にグルーピングを行っております。
山梨県身延町の売却予定資産については、売却の目途が立ったことにより、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失を認識しております。

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#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主に定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。在外連結子会社につきましては、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

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#8 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/06/21 12:04

#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主に定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。在外連結子会社につきましては、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 4～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアにつきましては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産につきましては、定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/06/21 12:04