建物（純額）
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 38億6200万
- 2009年3月31日 -1.35%
- 38億1000万
- 2010年3月31日 -2.68%
- 37億800万
- 2011年3月31日 -2.16%
- 36億2800万
- 2012年3月31日 +11.22%
- 40億3500万
- 2013年3月31日 +3.3%
- 41億6800万
- 2014年3月31日 +0.5%
- 41億8900万
- 2015年3月31日 -1.69%
- 41億1800万
- 2016年3月31日 +5.73%
- 43億5400万
- 2017年3月31日 +5.03%
- 45億7300万
- 2018年3月31日 +22.37%
- 55億9600万
- 2019年3月31日 +11.54%
- 62億4200万
- 2020年3月31日 +10.35%
- 68億8800万
- 2021年3月31日 +16.07%
- 79億9500万
- 2022年3月31日 +0.39%
- 80億2600万
- 2023年3月31日 +4.88%
- 84億1800万
- 2024年3月31日 -0.67%
- 83億6200万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- (6)自然災害等2024/06/21 9:59
当社グループは、国内外に多くの事業拠点を有しております。地震、台風、洪水等の自然災害や新たな感染症などの流行により操業停止をせざるを得ない様な事態の発生に備え、事業継続計画(BCP)を策定の上、事業継続マネジメント(BCM)体制を構築しており、更なる拡充を進めております。しかし、予想を超える規模の被災により建物や設備の倒壊・破損、ライフライン・輸送ルート・情報インフラの寸断、人的資源への重大な影響などによる生産の中断といった事態が生じた場合、当社グループの事業活動の一部または全体に大きな支障をきたす可能性があります。また、損害を被った建物、設備等の修復のために多額の費用が発生したり、顧客への部品供給が遅れたりすること等により、当社グループの財政状態及び経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。
(7)技術開発、新製品開発 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2024/06/21 9:59
定額法によっております。 なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 建物及び構築物 7～50年 機械装置及び運搬具 4～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く) - #3 固定資産処分損に関する注記（連結）
- (単位:百万円)2024/06/21 9:59
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物及び構築物 132 249 機械装置及び運搬具 18 84 - #4 固定資産売却益の注記（連結）
- (単位:百万円)2024/06/21 9:59
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物及び構築物 623 0 機械装置及び運搬具 46 33 - #5 担保に供している資産の注記（連結）
- (単位:百万円)2024/06/21 9:59
担保付債務前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 建物及び構築物 411 379 土地 802 802
(単位:百万円) - #6 有形固定資産等明細表（連結）
- (注)1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2024/06/21 9:59
2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。建物 相模事業所改修・耐震工事による増加 212百万円 機械装置 モデルチェンジに伴う設備 190百万円 工具、器具及び備品 モデルチェンジに伴う型治工具 195百万円 建設仮勘定 モデルチェンジに伴うプレス用金型及び組立設備 437百万円
- #7 減損損失に関する注記（連結）
- (単位:百万円)2024/06/21 9:59
当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)種類 金額 建物及び構築物 3 機械装置及び運搬具 44
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。 - #8 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2024/06/21 9:59
建物 15～50年
機械及び装置 9年