建物(純額)
個別
- 2015年3月31日
- 41億1800万
- 2016年3月31日 +5.73%
- 43億5400万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15~50年
機械及び装置 9年
工具、器具及び備品 2~5年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアにつきましては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産につきましては、定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/23 10:00 - #2 固定資産処分損に関する注記
- (単位:百万円)2016/06/23 10:00
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 建物及び構築物除売却損 38 25 機械装置及び運搬具除売却損 103 66 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- (単位:百万円)2016/06/23 10:00
(注)関連会社(マニュエットオートモーティブブラジル)の金融機関からの借入金に対して担保に供しております。前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 現金及び預金(定期預金)(注) 660 660 建物及び構築物 536 502 土地 802 802
担保付債務 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2016/06/23 10:00
2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。建物 栃木工場事務厚生棟の新設 257百万円 構築物 栃木工場事務厚生棟の新設 41百万円 機械及び装置 モデルチェンジに伴う車体設備 404百万円 大型NC加工機械の取得 240百万円 工具、器具及び備品 モデルチェンジに伴う型治工具 477百万円 リース資産 モデルチェンジに伴うプレス用金型 449百万円 建設仮勘定 モデルチェンジに伴うプレス用金型及び組立設備 2,229百万円
- #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主に定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)は定額法を採用しております。在外連結子会社につきましては、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7~50年
機械装置及び運搬具 4~10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアにつきましては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産につきましては、定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/23 10:00