建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～50年
機械及び装置 9年
工具、器具及び備品 2～5年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアにつきましては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産につきましては、定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/06/24 15:05

#2 固定資産処分損に関する注記

(単位:百万円)

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物除売却損	160	38
機械装置及び運搬具除売却損	104	103

2015/06/24 15:05

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(単位:百万円)

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
現金及び預金(定期預金)(注)	-	660
建物及び構築物	560	536
土地	802	802

(注)関連会社(マニュエットオートモーティブブラジル)の金融機関からの借入金に対して担保に供しております。
担保付債務

2015/06/24 15:05

#4 有形固定資産等明細表（連結）

2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	社員寮土地売却に伴う建物解体処分	202百万円
機械及び装置	モデルチェンジに伴う車体設備の処分	1,066百万円
工具、器具及び備品	モデルチェンジに伴う型治工具の処分	1,209百万円
リース資産	リース契約期間満了に伴う除却	568百万円

2015/06/24 15:05

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主に定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)は定額法を採用しております。在外連結子会社につきましては、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 4～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアにつきましては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産につきましては、定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/06/24 15:05