- 7241
- 2026/10/09
- 時価
- 936億円
- PER 予
- 6.67倍
- 2010年以降
- 赤字-43.91倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.67倍
- 2010年以降
- 0.28-1.75倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.31%
- ROE 予
- 10.05%
- ROA 予
- 4.17%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2017年3月31日
- 1339億5200万
- 2018年3月31日 +5.55%
- 1413億8900万
個別
- 2017年3月31日
- 957億2400万
- 2018年3月31日 +5.53%
- 1010億2200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額△20,875百万円は、全社資産16,854百万円及び債権債務相殺消去等△37,730百万円が含まれております。全社資産は主に連結財務諸表提出会社の資金(現金預金及び投資有価証券)等であります。2018/06/21 14:41
(3) 減価償却費の調整額△83百万円は、固定資産に係る未実現損益の実現によるものであります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△81百万円は、固定資産に係る未実現損益の消去によるものであります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△243百万円は、セグメント間取引消去であります。
(2) セグメント資産の調整額△22,436百万円は、全社資産11,841百万円及び債権債務相殺消去等△34,278百万円が含まれております。全社資産は主に連結財務諸表提出会社の資金(現金預金及び投資有価証券)等であります。
(3) 減価償却費の調整額△73百万円は、固定資産に係る未実現損益の実現によるものであります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△316百万円は、固定資産に係る未実現損益の消去によるものであります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2018/06/21 14:41 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ② リース資産の減価償却の方法2018/06/21 14:41
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
(2)所有権移転外ファイナンス・リース取引 - #4 事業等のリスク
- 当社グループの海外売上高は約半数を占めており、円換算後の価値が変動するなど為替変動により、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。また、業容の拡大に伴い借入調達を行っておりますが、金利変動により当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。2018/06/21 14:41
(7) 固定資産の減損に関するリスク
当社グループは生産活動に使用する固定資産を多額に保有しておりますが、これら固定資産は事業採算の悪化などにより、投下資本の回収リスクを負っており、合理的な基準に基づく固定資産の減損処理を行っております。将来、事業採算悪化により更なる減損処理を行うことがあり、その場合には経営成績に影響を与える可能性があります。 - #5 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりとなっております。
建物 15~50年
機械及び装置 7~10年
工具、器具及び備品 2~10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。2018/06/21 14:41 - #6 固定資産廃棄損に関する注記
- 固定資産廃棄損の内訳は、次のとおりであります。
2018/06/21 14:41前連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当連結会計年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)建物及び構築物 116百万円 10百万円 機械装置及び運搬具 580百万円 614百万円 工具、器具及び備品 56百万円 53百万円 リース資産 20百万円 42百万円 建設仮勘定 4百万円 2百万円 その他 ―百万円 5百万円 計 777百万円 728百万円 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2018/06/21 14:41
(単位:百万円) - #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/06/21 14:41
(単位:百万円) - #9 株式の売却により連結子会社でなくなった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 出資金の売却により、重慶福達巴汽車部件有限公司が連結子会社でなくなったことに伴う売却時の資産及び負債の内訳並びに出資金の売却価額と売却時の重慶福達巴汽車部件有限公司の現金及び現金同等物との関係は、次のとおりであります。2018/06/21 14:41
流動資産 1,156 百万円 固定資産 77 百万円 流動負債 △866 百万円 - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2018/06/21 14:41
当連結会計年度の投資活動の結果、使用した資金は270億円、前年度に比べて61億円(29.6%増)の支出の増加となりました。有形固定資産の取得支出が増加したことなどによるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりとなっております。
建物及び構築物 15~50年
機械装置 7~10年
工具、器具及び備品 2~10年
海外連結子会社
主として見積耐用年数による定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。2018/06/21 14:41