有価証券報告書-第73期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
1 資産の評価基準及び評価方法
有価証券
(1) 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法によっております。
(2) その他有価証券
時価のあるものは決算日の市場価格等に基づく時価法によっております(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
時価のないものは移動平均法に基づく原価法によっております。
2 デリバティブ等の評価基準及び評価方法
時価法によっております。
3 たな卸資産の評価基準及び評価方法
製品、原材料及び仕掛品は総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。貯蔵品については、先入先出法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
有価証券
(1) 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法によっております。
(2) その他有価証券
時価のあるものは決算日の市場価格等に基づく時価法によっております(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
時価のないものは移動平均法に基づく原価法によっております。
2 デリバティブ等の評価基準及び評価方法
時価法によっております。
3 たな卸資産の評価基準及び評価方法
製品、原材料及び仕掛品は総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。貯蔵品については、先入先出法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。