有価証券報告書-第73期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(注)1 売上高の調整額は、セグメント間の内部売上高であります。また、セグメント利益の調整額は、たな卸資産及び固定資産に関するセグメント間の内部利益消去額であります。
2 セグメント資産の調整額は、親会社および連結子会社の長期投資資金(投資有価証券)や管理部門に係る資産等の全社資産12,069百万円及びセグメント間の連結調整の影響額であります。
3 減価償却費には長期前払費用及び繰延資産の償却費が含まれており、減価償却費の調整額は、セグメント間の連結調整の影響額であります。
4 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間の連結調整の影響額であります。
5 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益であります。
6 セグメント資産は、連結貸借対照表の資産であります。
7 連結財務諸表提出会社及び一部の連結子会社は、会計方針の変更に記載のとおり、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法については、定率法(但し、建物及び金型については定額法)を採用していましたが、当連結会計年度より定額法へ変更しております。
これにより、従来の方法に比べて、当連結会計年度のセグメント利益は、「日本」で1,274百万円、「アジア」で125百万円それぞれ増加しております。
8 株式会社ケーヒン・サーマル・テクノロジーグループ5社は、自動車空調用熱交換器事業として日本で管理しているため、「日本」セグメントに含めております。
2 セグメント資産の調整額は、親会社および連結子会社の長期投資資金(投資有価証券)や管理部門に係る資産等の全社資産12,069百万円及びセグメント間の連結調整の影響額であります。
3 減価償却費には長期前払費用及び繰延資産の償却費が含まれており、減価償却費の調整額は、セグメント間の連結調整の影響額であります。
4 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間の連結調整の影響額であります。
5 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益であります。
6 セグメント資産は、連結貸借対照表の資産であります。
7 連結財務諸表提出会社及び一部の連結子会社は、会計方針の変更に記載のとおり、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法については、定率法(但し、建物及び金型については定額法)を採用していましたが、当連結会計年度より定額法へ変更しております。
これにより、従来の方法に比べて、当連結会計年度のセグメント利益は、「日本」で1,274百万円、「アジア」で125百万円それぞれ増加しております。
8 株式会社ケーヒン・サーマル・テクノロジーグループ5社は、自動車空調用熱交換器事業として日本で管理しているため、「日本」セグメントに含めております。