有価証券報告書-第75期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

当社グループの研究開発の基本方針は、高度な技術に裏打されたシステム製品開発を目指すことです。そのためにお客様のニーズを先読みした、フロントローディングによる開発を実施しております。
研究開発活動は当社の開発部門を中心に推進されており、二輪車・汎用及び四輪車領域のシナジーを活かした環境先進技術や快適空調技術、それら製品の高性能・小型・軽量・廉価技術開発に加え、システム指向の商品化も拡充させております。
また、海外でのお客様の多様なニーズの高まりを受け、グローバルでの開発体制を強化し、現地調達活動に注力しております。
当社グループの研究開発活動の状況は、以下のとおりであります。
(1) 二輪車・汎用製品
・世界共通型式キャブレターの開発(商品化)
・大型バイク用フューエルインジェクション燃料供給モジュールの開発(商品化)
・小型バイク用廉価フューエルインジェクションシステム及び製品の開発(商品化)
・エンジン制御ユニットの開発(商品化)
・燃料ポンプモジュールの開発(商品化)
・代替燃料供給系製品の開発(商品化)
・吸気用スロットルバルブの開発(商品化)
・建設機械用油圧制御ユニットの開発(商品化)
(2) 四輪車製品
・環境先進対応エンジンの燃料供給系及び吸気系製品の開発(商品化)
・ガソリン直噴インジェクターの開発(商品化)
・トランスミッション油圧制御系製品の開発(商品化)
・代替燃料供給系製品とシステムの開発(商品化)
・エンジン及びトランスミッション電子制御ユニットの開発(商品化)
・ハイブリッド車用モーター/バッテリー制御ユニットの開発(商品化)
・リチウムイオンバッテリー用セル電圧センサーユニットの開発(商品化)
・ハイブリッド車用パワーコントロールユニットの開発(商品化)
・カーエアコンシステム製品の開発(商品化)
・カーエアコン用熱交換器の開発(商品化)
国際会計基準(IFRS)の適用に伴い、当社グループでは研究開発活動にかかる費用の一部について資産化を行い、無形資産に計上しております。無形資産に計上された開発費(14億5千万円)を含む当連結会計年度の研究開発活動にかかる費用の総額は、195億5千9百万円であります。