大豊工業(6470)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 9億1328万
- 2008年3月31日 -65.12%
- 3億1858万
- 2009年3月31日 -99.72%
- 88万
- 2010年3月31日 +999.99%
- 2億3785万
- 2011年3月31日 +30.69%
- 3億1083万
- 2012年3月31日 +27.09%
- 3億9504万
- 2013年3月31日 +73.65%
- 6億8600万
- 2014年3月31日 +37.32%
- 9億4200万
- 2015年3月31日 +61.46%
- 15億2100万
- 2016年3月31日 -36.03%
- 9億7300万
- 2017年3月31日 +16.75%
- 11億3600万
- 2018年3月31日 +15.23%
- 13億900万
- 2019年3月31日 -15.74%
- 11億300万
- 2020年3月31日 -20.67%
- 8億7500万
- 2021年3月31日 +86.17%
- 16億2900万
- 2022年3月31日 +10.5%
- 18億
- 2023年3月31日 -12.06%
- 15億8300万
- 2024年3月31日 +121.86%
- 35億1200万
- 2025年3月31日 -27.28%
- 25億5400万
- 2026年3月31日 +3.64%
- 26億4700万
個別
- 2007年3月31日
- 6億6795万
- 2008年3月31日 -39.9%
- 4億146万
- 2009年3月31日 -54.65%
- 1億8205万
- 2010年3月31日 +84.24%
- 3億3543万
- 2011年3月31日 -12.14%
- 2億9470万
- 2012年3月31日 +17.66%
- 3億4674万
- 2013年3月31日 +42.76%
- 4億9500万
- 2014年3月31日 +32.73%
- 6億5700万
- 2015年3月31日 +42.77%
- 9億3800万
- 2016年3月31日 -30.38%
- 6億5300万
- 2017年3月31日 +20.37%
- 7億8600万
- 2018年3月31日 +13.1%
- 8億8900万
- 2019年3月31日 -17.44%
- 7億3400万
- 2020年3月31日 -27.11%
- 5億3500万
- 2021年3月31日 +96.45%
- 10億5100万
- 2022年3月31日 -7.42%
- 9億7300万
- 2023年3月31日 -5.65%
- 9億1800万
- 2024年3月31日 +99.24%
- 18億2900万
- 2025年3月31日 -20.34%
- 14億5700万
- 2026年3月31日 -18.6%
- 11億8600万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/22 9:39
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 △1,338百万円 1,814百万円 法人税等及び税効果額 381百万円 △61百万円 その他有価証券評価差額金 △957百万円 93百万円 為替換算調整勘定 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 9:39
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) (繰延税金負債) その他有価証券評価差額金 △595百万円 △491百万円 繰延税金負債合計 △595百万円 △491百万円
前事業年度(2025年3月31日) - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 9:39
(注)1.評価性引当額が2,771百万円増加しております。この主な増加は、当社において固定資産減損損失に係る将来減算一時差異が増加したことに伴い、評価性引当額を追加計上したことによるものであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 退職給付に係る資産 △713百万円 △1,005百万円 その他有価証券評価差額金 △1,195百万円 △1,256百万円 海外子会社の減価償却費 △651百万円 △632百万円
(注)2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額