エクセディ(7278)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 180億900万
- 2009年3月31日 +11.38%
- 200億5900万
- 2010年3月31日 +3.73%
- 208億700万
- 2010年12月31日 -5.24%
- 197億1600万
- 2011年3月31日 +4.81%
- 206億6500万
- 2011年6月30日 -0.42%
- 205億7900万
- 2011年9月30日 -1.98%
- 201億7200万
- 2011年12月31日 -2.19%
- 197億3100万
- 2012年3月31日 +23.32%
- 243億3300万
- 2012年6月30日 +0.43%
- 244億3700万
- 2012年9月30日 -1.46%
- 240億7900万
- 2012年12月31日 -1.71%
- 236億6800万
- 2013年3月31日 +3.61%
- 245億2200万
- 2013年6月30日 +12.32%
- 275億4200万
- 2013年9月30日 +1.23%
- 278億8200万
- 2013年12月31日 +3.07%
- 287億3800万
- 2014年3月31日 +10.91%
- 318億7300万
- 2014年6月30日 -1.71%
- 313億2900万
- 2014年9月30日 +0.98%
- 316億3500万
- 2014年12月31日 +4.4%
- 330億2600万
- 2015年3月31日 +6.59%
- 352億100万
- 2015年6月30日 -0.76%
- 349億3400万
- 2015年9月30日 +5.18%
- 367億4200万
- 2015年12月31日 -0.36%
- 366億1100万
- 2016年3月31日 -1.43%
- 360億8900万
- 2016年6月30日 -3.23%
- 349億2200万
- 2016年9月30日 +9.23%
- 381億4500万
- 2016年12月31日 -0.62%
- 379億700万
- 2017年3月31日 +5.19%
- 398億7600万
- 2017年6月30日 +1.84%
- 406億1100万
- 2017年9月30日 +0.01%
- 406億1600万
- 2017年12月31日 -0.59%
- 403億7700万
有報情報
- #1 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (1)借手としてのリース取引2025/06/25 13:49
使用権資産の内容は、主として不動産、機械設備、車両及び事務用機器であり、「建物及び構築物」「土地」「機械装置及び運搬具」「工具、器具及び備品」として有形固定資産に含めて表示しております。また、リース負債については、「その他の金融負債」に含めて表示しております。
① リースに係る損益 - #2 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- なお、減損損失を認識した資産の主な内容は、次のとおりであります。2025/06/25 13:49
前連結会計年度において、当社のトルクコンバータ関連事業において、EV化の進展による需要の減少という事業環境の著しい変化を背景とした収益性の低下が見込まれることから、減損の兆候を識別し、当該資金生成単位の固定資産30,728百万円について減損テストを行い、回収可能価額が対象資産の帳簿価額を下回ることから、その他の費用に17,688百万円の減損損失を計上しました。(単位:百万円) 所在地 用途 セグメント 種類及び金額 日本三重県伊賀市 トルクコンバータ事業関連製品生産用資産 AT 建物及び構築物 2,830 機械装置及び運搬具 13,575 工具、器具及び備品 709 土地 118 無形資産 456 計 17,688
回収可能価額は、処分コスト控除後の公正価値が使用価値を上回っているため、処分コスト控除後の公正価値を使用しています。使用価値は経営者が承認した5ヵ年の事業計画に基づく将来キャッシュ・フローの見積額と、6年目以降の期間については、5年目のキャッシュ・フローから一定の成長率を用いて算定したキャッシュ・フローを加重平均資本コストで割り引いて算定しています。 - #3 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 主な資産の種類別の耐用年数は以下のとおりであります。2025/06/25 13:49
・建物及び構築物 10-30年
・機械装置及び運搬具 7-20年 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 主な資産の種類別の耐用年数は以下のとおりであります。2025/06/25 13:49
建物及び構築物 10~30年
機械及び装置、車両運搬具 7~20年