建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
有形固定資産の減価償却の方法は定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～30年
機械及び装置、車両運搬具 7～20年
工具、器具及び備品 4～7年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアは社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/29 14:32

#2 有形固定資産等明細表（連結）

百万円

(1)建物	・・・・・・	ATP事務所新設		38
(2)機械及び装置	・・・・・・	本社工場	自動車用MT部門	587
			研究開発部門	510
		上野事業所	自動車用MT部門	120
			自動車用AT部門	4,821
(3)工具、器具及び備品	・・・・・・	金型及び治具取付工具		1,929
		器具及び備品		138
(4)土地	・・・・・・	上野事業所		134
(5)建設仮勘定	・・・・・・	金型及び治具取付工具		2,288
		機械及び装置		4,891
(6)ソフトウェア	・・・・・・	新情報システム構築		385

2016/06/29 14:32

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については、定額法によっております。在外連結子会社は主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～30年
機械装置及び運搬具 7～20年
工具、器具及び備品 4～7年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアは、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法によっており、その他の無形固定資産については、定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/29 14:32