建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
有形固定資産の減価償却の方法は定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～30年
機械及び装置、車両運搬具 7～20年
工具、器具及び備品 4～7年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアは社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/28 12:10

#2 有形固定資産等明細表（連結）

百万円

(1)建物	・・・・・・	上野事業所 B工場新設		4,948
		本社空調更新		149
(2)機械及び装置	・・・・・・	本社工場	自動車用MT部門	548
			研究開発部門	125
			太陽光発電設備	10
		上野事業所	自動車用MT部門	38
			自動車用AT部門	2,872
			研究開発部門	6
			太陽光発電設備	272
(3)工具、器具及び備品	・・・・・・	金型及び治具取付工具		1,593
		器具及び備品		233
(4)ソフトウェア	・・・・・・	新情報システム構築		604

2017/06/28 12:10

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。在外連結子会社は主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～30年
機械装置及び運搬具 7～20年
工具、器具及び備品 4～7年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアは、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法によっており、その他の無形固定資産については、定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/28 12:10