無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

機械及び装置については、設備の更新状況及び操業度を勘案し、主として7年の耐用年数を適用し、かつ2・3交替制の実施状況に応じた増加償却を行っております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

2014/12/25 11:39

#2 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）

(注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間の中古設備の売却及び設備売却にかかる未実現利益の消去額であります。

2014/12/25 11:39

#3 減価償却額の注記

3 減価償却実施額

	前中間会計期間(自 平成25年4月1日至 平成25年9月30日)	当中間会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日)
有形固定資産	2,860百万円	3,715百万円
無形固定資産	67	74

2014/12/25 11:39

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2014/12/25 11:39