有価証券報告書-第96期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「受取ロイヤリティー」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた108,144千円は、「受取ロイヤリティー」26,058千円、「その他」82,086千円として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「債権売却損」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」に表示していた「債権売却損」12,959千円、「その他」26,932千円は、「その他」39,891千円として組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「受取ロイヤリティー」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた108,144千円は、「受取ロイヤリティー」26,058千円、「その他」82,086千円として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「債権売却損」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」に表示していた「債権売却損」12,959千円、「その他」26,932千円は、「その他」39,891千円として組み替えております。