タチエス(7239)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 21億1100万
- 2009年3月31日
- -37億400万
- 2010年3月31日
- 37億8600万
- 2011年3月31日 +130.56%
- 87億2900万
- 2012年3月31日 -27.16%
- 63億5800万
- 2013年3月31日 -12.03%
- 55億9300万
- 2014年3月31日 -70.91%
- 16億2700万
- 2015年3月31日 -45.79%
- 8億8200万
個別
- 2008年3月31日
- 14億5400万
- 2009年3月31日
- -6億7500万
- 2010年3月31日
- 18億800万
- 2011年3月31日 +60.79%
- 29億700万
- 2012年3月31日 -16.58%
- 24億2500万
- 2013年3月31日 +46.06%
- 35億4200万
- 2014年3月31日 -39.44%
- 21億4500万
- 2015年3月31日 +26.99%
- 27億2400万
- 2016年3月31日 -52.09%
- 13億500万
- 2017年3月31日 +221.99%
- 42億200万
- 2018年3月31日 +21.2%
- 50億9300万
- 2019年3月31日 -57.35%
- 21億7200万
- 2020年3月31日 +17.73%
- 25億5700万
- 2021年3月31日
- -76億
- 2022年3月31日
- -28億5200万
- 2023年3月31日
- 87億3200万
- 2024年3月31日 -32.41%
- 59億200万
- 2025年3月31日 +82.77%
- 107億8700万
- 2026年3月31日 +23.41%
- 133億1200万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度は、中期経営計画「Transformative Value Evolution(TVE)」の第2フェーズであるWave2 2027 初年度にあたり、第1フェーズTVE Wave 0/1で取り組んできた収益改善の維持・向上を図りつつ、2030年度売上高4,000億円規模への引き上げに向け3つの「シンカ」において成長戦略を推進してまいりました。中核となる自動車シート事業での深い「深化」では、事業領域の拡大を狙いとして2026年4月10日に株式会社TOYO H&Iとの間で同社が営む自動車用シート及び内装事業に関連する株式を取得することに合意いたしました。また、新規ビジネスの獲得においては、インドにおける新たな顧客の獲得など成果が挙がってきております。自動車シートで新たな価値提供を提案する「進化」においては、プライベート空間と没入感による新たな体験価値を提供するコンセプトモデル「スマートシェル」を2025年開催の人とくるまのテクノロジー展に出展し、大変注目を集めました。2026年5月の同展示会では車両搭載を見据えたサイズへの小型化と、没入体験の質をさらに向上した「スマートシェル」を出展し、こちらも大変ご好評をいただきました。自動車シート事業に次ぐ新しい事業の創出に取り組む新しい「新化」では、候補事業領域を絞り、事業参入検討を進めております。その他の主な事業活動成果としては、日本国内では本田技研工業株式会社向けN-ONE eのシート生産を立ち上げ、中国では上海汽車向けの智己LS9のシート生産などを立ち上げました。また、シート表皮や骨格部品の各地域での生産も順調に立ち上がっております。2026/06/26 16:54
このような経営環境のもと、当連結会計年度における業績は、売上高は2,690億9百万円と前年同期比5.7%減となりましたが、営業利益は116億4百万円(前年同期比20.6%増)、経常利益は138億1千万円(前年同期比28.2%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は92億9千7百万円(前年同期比17.8%減)となりました。
セグメントの業績は、次のとおりであります。 - #2 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (自 2025年4月1日2026/06/26 16:54
至 2026年3月31日)1株当たり当期純利益 271円03銭 (注)1 当社は「取締役向け株式交付信託」及び「従業員向け株式交付信託」を導入しております。株主資本において自己株式として計上されている信託に残存する当社株式は、1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めており、また、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式数に含めております。なお、信託にかかる期中平均株式数及び期末株式数は次のとおりであります。
・取締役向け株式交付信託