#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2014/06/25 15:20
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 2 無形固定資産の金額は資産の総額の1%以下のため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
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#3 表示方法の変更、財務諸表（連結）: なお、当該変更は、財務諸表等規則第19条に基づくものであります。
2 前事業年度において、独立掲記しておりました「無形固定資産」の「電話加入権」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」に表示していた「電話加入権」16百万円、「その他」0百万円は、「その他」16百万円として組み替えております。
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#4 設備投資等の概要: 1 【設備投資等の概要】
当連結会計年度の設備投資につきましては、中南米での工場建設に伴う投資のほか、新規受注及びモデルチェンジ等に伴う生産対応設備を中心に実施しております。なお、有形固定資産のほか、無形固定資産への投資を含めて記載しております。
当連結会計年度の設備投資の総額は90億7千5百万円であり、セグメントごとの設備投資について示すと、次のとおりであります。
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