自己株式の取得、販売金融債権の増減額（△は増加）、環境対策費他2件
2008年3月
- 自己株式の取得
- 0
- 販売金融債権の増減額（△は増加）
- -
- 環境対策費
- -
- 法人税等合計
- 124億8800万
- 製品保証引当金
- 503億2000万
2009年3月
- 自己株式の取得
- 0
- 販売金融債権の増減額（△は増加）
- -
- 環境対策費
- -
- 法人税等合計
- 11億1100万
- 製品保証引当金
- 355億6100万
2010年3月
- 自己株式の取得
- 0
- 販売金融債権の増減額（△は増加）
- -
- 環境対策費
- 19億4900万
- 法人税等合計
- 42億9000万
- 製品保証引当金
- 263億3100万
2011年3月
- 自己株式の取得
- 0
- 販売金融債権の増減額（△は増加）
- -
- 環境対策費
- 600万
- 法人税等合計
- 113億3800万
- 製品保証引当金
- 282億1100万
2012年3月
- 自己株式の取得
- 0
- 販売金融債権の増減額（△は増加）
- -
- 環境対策費
- 1000万
- 法人税等合計
- 152億3900万
- 製品保証引当金
- 247億5300万
2013年3月
- 自己株式の取得
- -2億100万
- 販売金融債権の増減額（△は増加）
- -
- 環境対策費
- -
- 法人税等合計
- 277億6900万
- 製品保証引当金
- 282億7300万
2014年3月
- 自己株式の取得
- -
- 販売金融債権の増減額（△は増加）
- -
- 環境対策費
- -
- 法人税等合計
- 100億6300万
- 製品保証引当金
- 319億9300万
2015年3月
- 自己株式の取得
- -
- 販売金融債権の増減額（△は増加）
- -
- 環境対策費
- -
- 法人税等合計
- 94億8100万
- 製品保証引当金
- 341億800万
2016年3月
- 自己株式の取得
- -
- 販売金融債権の増減額（△は増加）
- -
- 環境対策費
- -
- 法人税等合計
- 310億1900万
- 製品保証引当金
- 415億6100万
2017年3月
- 自己株式の取得
- -
- 販売金融債権の増減額（△は増加）
- -
- 環境対策費
- -
- 法人税等合計
- 380億5100万
- 製品保証引当金
- 455億1200万
2018年3月
- 自己株式の取得
- -
- 販売金融債権の増減額（△は増加）
- -
- 環境対策費
- -
- 法人税等合計
- -32億300万
- 製品保証引当金
- 467億3300万
2019年3月
- 自己株式の取得
- -
- 販売金融債権の増減額（△は増加）
- -294億1200万
- 環境対策費
- -
- 法人税等合計
- -166億4400万
- 製品保証引当金
- 489億1500万
2020年3月
- 自己株式の取得
- -
- 販売金融債権の増減額（△は増加）
- 262億200万
- 環境対策費
- -
- 法人税等合計
- 258億5700万
- 製品保証引当金
- 486億1100万
2021年3月
- 自己株式の取得
- -
- 販売金融債権の増減額（△は増加）
- 211億2100万
- 環境対策費
- -
- 法人税等合計
- 111億3900万
- 製品保証引当金
- 483億800万
2022年3月
- 自己株式の取得
- -
- 販売金融債権の増減額（△は増加）
- 247億4400万
- 環境対策費
- -
- 法人税等合計
- 155億3900万
- 製品保証引当金
- 500億2900万
2023年3月
- 自己株式の取得
- -
- 販売金融債権の増減額（△は増加）
- -34億9600万
- 環境対策費
- -
- 法人税等合計
- -82億3200万
- 製品保証引当金
- 546億500万
2024年3月
- 自己株式の取得
- -
- 販売金融債権の増減額（△は増加）
- -143億3500万
- 環境対策費
- -
- 法人税等合計
- 202億7000万
- 製品保証引当金
- 680億4800万