#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(会計上の見積りの変更)
従来、機械及び装置に含まれるプレス設備・塗装設備については、耐用年数を9年として減価償却を実施しておりましたが、新型プレスを当事業年度に稼働することを契機に、耐用年数の妥当性を検討した結果、耐用年数を20年に見直し、将来にわたり変更しております。この見直しは、当該有形固定資産の使用状況及び陳腐化等の経済的耐用年数を総合的に考慮して決定されたものであります。
これらの結果、従来の方法によった場合と比較し、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益に及ぼす影響はありません。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産 (所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとした定額法により算定する方法によっております。2018/06/20 15:12
#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
2018/06/20 15:12