仕掛品
連結
- 2022年3月31日
- 39億5800万
- 2023年3月31日 +74.33%
- 69億
個別
- 2022年3月31日
- 8億7100万
- 2023年3月31日 +4.82%
- 9億1300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、評価方法は移動平均法によっております。)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
② デリバティブ取引により生ずる債権及び債務
時価法
③ 棚卸資産
当社及び国内連結子会社
主として、棚卸資産の評価基準及び評価方法は、次のとおりであります。
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
a 製品・仕掛品(量産品)、部分品及び原材料
総平均法による原価法
b その他の製品・仕掛品
個別法による原価法
c 貯蔵品
最終仕入原価法
在外連結子会社
主として、先入先出法による低価法によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/29 15:01 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 2023/06/29 15:01
②財政状態相手先 前連結会計年度 当連結会計年度 販売高(百万円) 割合(%) 販売高(百万円) 割合(%)
(資産の部) 流動資産は、前連結会計年度末と比べ6,106百万円増加の72,582百万円となりました。これは、「現金及び預金」が5,248百万円減少したものの、「受取手形及び売掛金」が4,924百万円、「仕掛品」が2,942百万円、「製品」が1,273百万円増加したことなどによります。
固定資産は、前連結会計年度末と比べ1,411百万円増加の68,928百万円となりました。これは、「機械装置及び運搬具(純額)」が1,640百万円減少したものの、「建設仮勘定」が2,725百万円、「建物及び構築物(純額)」が318百万円増加したことなどによります。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。2023/06/29 15:01
a 製品・仕掛品(量産品)、部分品及び原材料
総平均法による原価法 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。2023/06/29 15:01
① 製品・仕掛品(量産品)、部分品及び原材料
総平均法による原価法