ヨロズ（7294）の仕掛品の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 25億1000万
2010年3月31日 -52.43%: 11億9400万
2011年3月31日 +124.54%: 26億8100万
2012年3月31日 +32.9%: 35億6300万
2013年3月31日 -6.93%: 33億1600万
2014年3月31日 +25.63%: 41億6600万
2015年3月31日 -16.23%: 34億9000万
2016年3月31日 +38.28%: 48億2600万
2017年3月31日 +58.79%: 76億6300万
2018年3月31日 +18.14%: 90億5300万
2019年3月31日 -24.03%: 68億7800万
2020年3月31日 -27.46%: 49億8900万
2021年3月31日 -25.96%: 36億9400万
2022年3月31日 +7.15%: 39億5800万
2023年3月31日 +74.33%: 69億
2024年3月31日 -16.78%: 57億4200万
2025年3月31日 +39.32%: 80億

個別

2008年3月31日: 3億5400万
2009年3月31日 +63.28%: 5億7800万
2010年3月31日 -71.63%: 1億6400万
2011年3月31日 +414.63%: 8億4400万
2012年3月31日 -18.84%: 6億8500万
2013年3月31日 -68.61%: 2億1500万
2014年3月31日 +303.72%: 8億6800万
2015年3月31日 -67.86%: 2億7900万
2016年3月31日 +16.85%: 3億2600万
2017年3月31日 +363.19%: 15億1000万
2018年3月31日 +21.85%: 18億4000万
2019年3月31日 -48.42%: 9億4900万
2020年3月31日 -19.28%: 7億6600万
2021年3月31日 -71.41%: 2億1900万
2022年3月31日 +297.72%: 8億7100万
2023年3月31日 +4.82%: 9億1300万
2024年3月31日 -11.17%: 8億1100万
2025年3月31日 +139.21%: 19億4000万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、評価方法は移動平均法によっております。)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
② デリバティブ取引により生ずる債権及び債務
時価法
③ 棚卸資産
当社及び国内連結子会社
主として、棚卸資産の評価基準及び評価方法は、次のとおりであります。
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
a 製品・仕掛品(量産品)、部分品及び原材料
総平均法による原価法
b その他の製品・仕掛品
個別法による原価法
c 貯蔵品
最終仕入原価法
在外連結子会社
主として、先入先出法による低価法によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/25 13:39
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (資産の部)
流動資産は、前連結会計年度末と比べ5,786百万円増加の81,159百万円となりました。これは、「現金及び預金」が5,642百万円、「仕掛品」が2,258百万円それぞれ増加したものの、「製品」が1,793百万円、「受取手形及び売掛金」が1,309百万円減少したことなどによります。
固定資産は、前連結会計年度末と比べ11,442百万円減少の55,441百万円となりました。これは、「機械装置及び運搬具(純額)」が3,851百万円、「建設仮勘定」が2,427百万円、「建物及び構築物(純額)」が2,216百万円それぞれ減少したことなどによります。
2025/06/25 13:39
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
a 製品・仕掛品(量産品)、部分品及び原材料
総平均法による原価法
2025/06/25 13:39
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
① 製品・仕掛品(量産品)、部分品及び原材料
総平均法による原価法
2025/06/25 13:39