エフ・シー・シー(7296)の土地の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 76億900万
- 2009年3月31日 -7.7%
- 70億2300万
- 2010年3月31日 +2.08%
- 71億6900万
- 2011年3月31日 +4.21%
- 74億7100万
- 2012年3月31日 -1.39%
- 73億6700万
- 2013年3月31日 +1.33%
- 74億6500万
- 2014年3月31日 +1.86%
- 76億400万
- 2015年3月31日 -10.39%
- 68億1400万
個別
- 2008年3月31日
- 53億8600万
- 2009年3月31日 -0.07%
- 53億8200万
- 2010年3月31日 ±0%
- 53億8200万
- 2011年3月31日 ±0%
- 53億8200万
- 2012年3月31日 ±0%
- 53億8200万
- 2013年3月31日 ±0%
- 53億8200万
- 2014年3月31日 -1.02%
- 53億2700万
- 2015年3月31日 -18.53%
- 43億4000万
- 2016年3月31日 ±0%
- 43億4000万
- 2017年3月31日 +7.81%
- 46億7900万
- 2018年3月31日 -15.73%
- 39億4300万
- 2019年3月31日 -0.03%
- 39億4200万
- 2020年3月31日 -1.62%
- 38億7800万
- 2021年3月31日 ±0%
- 38億7800万
- 2022年3月31日 +26.35%
- 49億
- 2023年3月31日 +0.16%
- 49億800万
- 2024年3月31日 ±0%
- 49億800万
- 2025年3月31日 +39.91%
- 68億6700万
- 2026年3月31日 +15%
- 78億9700万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 当期増減の中で主なものは、以下のとおりです。2026/06/22 13:03
有形固定資産 建設仮勘定 本社 新事業用建屋の建設 5,520百万円 土地 本社 新規オフィス開設 1,030百万円 建設仮勘定 浜北工場 新事業対応等 466百万円 - #2 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- リースに係る費用の内訳は以下のとおりであります。2026/06/22 13:03
使用権資産の帳簿価額の内訳は以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 使用権資産の減価償却費 土地、建物及び構築物 483 420 機械装置及び運搬具 59 64
(注)1.使用権資産の増加額は、前連結会計年度において162百万円、当連結会計年度において378百万円であります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 使用権資産 土地、建物及び構築物 2,485 2,414 機械装置及び運搬具 106 92 - #3 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (1)減損損失を認識した資産の種類別内訳2026/06/22 13:03
(注)1.当該減損損失は、連結損益計算書の「その他の費用」に含めて計上しております。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 工具、器具及び備品 4 9 土地 269 - 有形固定資産 計 922 397
2.前連結会計年度に減損損失を計上した資産の報告セグメントは四輪事業であり、当連結会計年度に減損損失を計上した資産の報告セグメントは二輪事業及び四輪事業であります。 - #4 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 日常的に生じる有形固定資産の保守費用は、発生時に純損益として認識しております。2026/06/22 13:03
土地及び建設仮勘定以外の資産の減価償却費は、以下の見積耐用年数にわたり、定額法で計上されます。
- #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2026/06/22 13:03
(注)1.前事業年度末と比較して評価性引当額が3,149百万円減少しております。減少の主な理由は、当社前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 関係会社株式 1,126 1,126 土地 347 347 外国税額控除 334 767
の将来課税所得見積額の変動に伴うものであります。