7271 安永

7271
2026/03/16
時価
128億円
PER 予
10.2倍
2010年以降
赤字-131.58倍
(2010-2025年)
PBR
0.85倍
2010年以降
0.36-4.26倍
(2010-2025年)
配当 予
1.41%
ROE 予
8.34%
ROA 予
2.55%
資料
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安永(7271)の仕掛品の推移 - 通期

【期間】

連結

2009年3月31日
21億1845万
2010年3月31日 -14.18%
18億1811万
2011年3月31日 +75.68%
31億9400万
2012年3月31日 +0.59%
32億1300万
2013年3月31日 -27.33%
23億3500万
2014年3月31日 -32.85%
15億6800万
2015年3月31日 +46.94%
23億400万
2016年3月31日 +49.91%
34億5400万
2017年3月31日 -2%
33億8500万
2018年3月31日 +28.21%
43億4000万
2019年3月31日 -9.84%
39億1300万
2020年3月31日 -10.81%
34億9000万
2021年3月31日 -36.73%
22億800万
2022年3月31日 +2.4%
22億6100万
2023年3月31日 -22.73%
17億4700万
2024年3月31日 -32.46%
11億8000万
2025年3月31日 -1.44%
11億6300万

個別

2008年3月31日
17億8779万
2009年3月31日 -22.86%
13億7917万
2010年3月31日 +27.75%
17億6187万
2011年3月31日 +80.43%
31億7900万
2012年3月31日 -2.49%
31億
2013年3月31日 -33.45%
20億6300万
2014年3月31日 -15.85%
17億3600万
2015年3月31日 +28.86%
22億3700万
2016年3月31日 +49.35%
33億4100万
2017年3月31日 +5.81%
35億3500万
2018年3月31日 +10.01%
38億8900万
2019年3月31日 -16.89%
32億3200万
2020年3月31日 -22.28%
25億1200万
2021年3月31日 -29.7%
17億6600万
2022年3月31日 +21.23%
21億4100万
2023年3月31日 -26.72%
15億6900万
2024年3月31日 -31.55%
10億7400万
2025年3月31日 +61.17%
17億3100万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(a) 製品、仕掛品
エンジン部品及び環境機器
2025/06/25 14:31
#2 棚卸資産及び工事損失引当金の表示に関する注記(連結)
※3 損失が見込まれる工事契約に係る棚卸資産と工事損失引当金は、相殺せずに両建てで表示しております。損失の発生が見込まれる工事契約に係る棚卸資産のうち、工事損失引当金に対応する金額は次のとおりであります。
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
仕掛品23百万円38百万円
2025/06/25 14:31
#3 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
(1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額
前事業年度(百万円)当事業年度(百万円)
商品及び製品1,4611,184
仕掛品1,0741,731
原材料及び貯蔵品1,2091,191
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
棚卸資産は、取得原価で測定しておりますが、正味実現可能価額が取得原価より下落している場合は、当該正味実現可能価額で測定し、取得原価との差額を売上原価に認識しております。また、営業循環過程から外れて滞留する棚卸資産については、将来の需要や市場動向を反映して正味実現可能価額等を算定しております。市場環境が予測より悪化して正味実現可能価額が著しく下落した場合には、損失が発生する可能性があります。
2025/06/25 14:31
#4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
(1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額
前連結会計年度(百万円)当連結会計年度(百万円)
商品及び製品2,7382,602
仕掛品1,1801,163
原材料及び貯蔵品2,7372,681
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
棚卸資産は、取得原価で測定しておりますが、正味実現可能価額が取得原価より下落している場合は、当該正味実現可能価額で測定し、取得原価との差額を売上原価に認識しております。また、営業循環過程から外れて滞留する棚卸資産については、将来の需要や市場動向を反映して正味実現可能価額等を算定しております。市場環境が予測より悪化して正味実現可能価額が著しく下落した場合には、損失が発生する可能性があります。
2025/06/25 14:31
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
評価基準は原価法(収益性低下による簿価切下げの方法)によっております。
(1) 製品、仕掛品
エンジン部品
2025/06/25 14:31

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