安永(7271)の仕掛品の推移 - 通期
連結
- 2009年3月31日
- 21億1845万
- 2010年3月31日 -14.18%
- 18億1811万
- 2011年3月31日 +75.68%
- 31億9400万
- 2012年3月31日 +0.59%
- 32億1300万
- 2013年3月31日 -27.33%
- 23億3500万
- 2014年3月31日 -32.85%
- 15億6800万
- 2015年3月31日 +46.94%
- 23億400万
- 2016年3月31日 +49.91%
- 34億5400万
- 2017年3月31日 -2%
- 33億8500万
- 2018年3月31日 +28.21%
- 43億4000万
- 2019年3月31日 -9.84%
- 39億1300万
- 2020年3月31日 -10.81%
- 34億9000万
- 2021年3月31日 -36.73%
- 22億800万
- 2022年3月31日 +2.4%
- 22億6100万
- 2023年3月31日 -22.73%
- 17億4700万
- 2024年3月31日 -32.46%
- 11億8000万
- 2025年3月31日 -1.44%
- 11億6300万
個別
- 2008年3月31日
- 17億8779万
- 2009年3月31日 -22.86%
- 13億7917万
- 2010年3月31日 +27.75%
- 17億6187万
- 2011年3月31日 +80.43%
- 31億7900万
- 2012年3月31日 -2.49%
- 31億
- 2013年3月31日 -33.45%
- 20億6300万
- 2014年3月31日 -15.85%
- 17億3600万
- 2015年3月31日 +28.86%
- 22億3700万
- 2016年3月31日 +49.35%
- 33億4100万
- 2017年3月31日 +5.81%
- 35億3500万
- 2018年3月31日 +10.01%
- 38億8900万
- 2019年3月31日 -16.89%
- 32億3200万
- 2020年3月31日 -22.28%
- 25億1200万
- 2021年3月31日 -29.7%
- 17億6600万
- 2022年3月31日 +21.23%
- 21億4100万
- 2023年3月31日 -26.72%
- 15億6900万
- 2024年3月31日 -31.55%
- 10億7400万
- 2025年3月31日 +61.17%
- 17億3100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。2025/06/25 14:31
(a) 製品、仕掛品
エンジン部品及び環境機器 - #2 棚卸資産及び工事損失引当金の表示に関する注記(連結)
- ※3 損失が見込まれる工事契約に係る棚卸資産と工事損失引当金は、相殺せずに両建てで表示しております。損失の発生が見込まれる工事契約に係る棚卸資産のうち、工事損失引当金に対応する金額は次のとおりであります。2025/06/25 14:31
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 仕掛品 23百万円 38百万円 - #3 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額2025/06/25 14:31
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前事業年度(百万円) 当事業年度(百万円) 商品及び製品 1,461 1,184 仕掛品 1,074 1,731 原材料及び貯蔵品 1,209 1,191
棚卸資産は、取得原価で測定しておりますが、正味実現可能価額が取得原価より下落している場合は、当該正味実現可能価額で測定し、取得原価との差額を売上原価に認識しております。また、営業循環過程から外れて滞留する棚卸資産については、将来の需要や市場動向を反映して正味実現可能価額等を算定しております。市場環境が予測より悪化して正味実現可能価額が著しく下落した場合には、損失が発生する可能性があります。 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2025/06/25 14:31
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度(百万円) 当連結会計年度(百万円) 商品及び製品 2,738 2,602 仕掛品 1,180 1,163 原材料及び貯蔵品 2,737 2,681
棚卸資産は、取得原価で測定しておりますが、正味実現可能価額が取得原価より下落している場合は、当該正味実現可能価額で測定し、取得原価との差額を売上原価に認識しております。また、営業循環過程から外れて滞留する棚卸資産については、将来の需要や市場動向を反映して正味実現可能価額等を算定しております。市場環境が予測より悪化して正味実現可能価額が著しく下落した場合には、損失が発生する可能性があります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 評価基準は原価法(収益性低下による簿価切下げの方法)によっております。2025/06/25 14:31
(1) 製品、仕掛品
エンジン部品