| 1949年9月 | ㈱安永鉄工所を三重県上野市(現:伊賀市)に設立し、家庭用ミシンアームベッドを生産。 |
| 1953年3月 | 銑鉄鋳物の生産開始。 |
| 1953年7月 | 鋳造部門を分離独立させ、㈱安永鋳造所(1988年9月、安永キャスティング㈱に商号変更)を設立。 |
| 1959年8月 | 農業用機械部品の生産開始。 |
| 1960年3月 | 国内向け外販工作機械の生産開始。 |
| 1963年4月 | 農業用機械エンジン部品及び自動車部品の生産開始。 |
| 1964年12月 | 運輸部門を分離独立させ、緑運送㈱(1988年9月、安永運輸㈱に商号変更、現:連結子会社)を設立。 |
| 1967年2月 | 自動車エンジン部品の本格生産。 |
| 1967年3月 | 三重県名張市に名張工場建設。ミシンアームベッド生産設備を移管し操業開始。 |
| 1970年7月 | 東京都千代田区に安永エンジニアリング㈱を設立。 |
| 1972年5月 | エアーポンプの生産開始。 |
| 1974年6月 | ミシンアームベッドの生産中止。 |
| 1974年9月 | ワイヤソー発表。 |
| 1975年2月 | ワイヤソーの本格生産。 |
| 1982年11月 | 三重県上野市(現:伊賀市)に西明寺工場を完成させ、自動車エンジン部品工場として操業開始。 |
| 1986年3月 | 東京都墨田区に安永エンジニアリング㈱ビルの完成に伴い、同ビル内に東京事務所を設置。 |
| 1987年2月 | 検査測定装置の生産開始。 |
| 1988年4月 | ㈱安永鉄工所から㈱安永に商号を変更。 |
| 1989年11月 | 米国に合弁会社ゼネラル・プロダクツ・デラウェアー㈱を設立。 |
| 1993年10月 | 安永エンジニアリング㈱を吸収合併。 |
| 1994年4月 | 安永キャスティング㈱を吸収合併。 |
| 1995年5月 | 韓国に合弁会社㈱嶺南安永を設立。 |
| 1996年2月 | インドネシアに安永インドネシア㈱(現:連結子会社)を設立。 |
| 1996年2月 | 大阪証券取引所市場第二部へ上場。 |
| 1998年4月 | 安永総合サービス㈱(現:連結子会社)を設立。 |
| 1998年10月 | 米国に販売子会社、安永アメリカ㈱(現:連結子会社)を設立。 |
| 1999年3月 | 東京都墨田区の東京事務所を東京サービスセンターとし、東京事務所を東京都中央区に移転。 |
| 2000年3月 | 米国の合弁会社ゼネラル・プロダクツ・デラウェアー㈱の全株式を譲渡。 |
| 2001年5月 | シンガポールに安永シンガポール㈱を設立。 |
| 2002年6月 | 韓国の合弁会社㈱嶺南安永の全株式を譲渡。 |
| 2002年9月 | 中国上海市に上海安永精密切割機有限公司(現:連結子会社)を設立。 |
| 2004年10月 | 会社分割により、ワイヤソー事業(工作機械事業の一部)を新設子会社ヤスナガワイヤソーシステムズ㈱に承継。 |
| 2004年10月 | 会社分割により、検査測定装置事業を新設子会社YASUNAGA S&I㈱に承継。 |
| 2005年4月 | 会社分割により、環境機器事業を新設子会社安永エアポンプ㈱(現:連結子会社)に承継。 |
| 2006年2月 | 三重県伊賀市に建設したゆめぽりす工場が、エンジン部品工場として操業開始。 |
| 2007年4月 | 東京都中央区の東京事務所を閉鎖。 |
| 2007年4月 | 東京都墨田区の東京サービスセンターを安永東京センターに名称変更。 |
| 2009年4月 | ヤスナガワイヤソーシステムズ㈱及びYASUNAGA S&I㈱を吸収合併。 |
| 2010年5月 | 安永クリーンテック㈱(現:連結子会社)を設立。 |
| 2010年9月 | 安永クリーンテック㈱が、クリーンテック㈱のディスポーザシステム事業を吸収分割により承継。 |
| 2010年10月 | 中国山東省に山東安永精密機械有限公司(現:連結子会社)を設立。 |
| 2011年3月 | 韓国に韓国安永㈱(現:連結子会社)を設立。 |
| 2012年12月 | タイに安永タイ㈱(現:連結子会社)を設立。 |
| 2013年7月 | 大阪証券取引所と東京証券取引所の現物市場の統合により東京証券取引所市場第二部へ上場。 |
| 2014年6月 | 東京証券取引所市場第一部銘柄に指定。 |
| 2014年6月 | 安永シンガポール㈱を解散。 |
| 2015年6月 | 監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行。 |
| 2015年7月 | メキシコに安永メキシコ㈱(現:連結子会社)を設立。 |
| 2022年4月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場へ移行。 |
| 2022年12月 | 韓国安永㈱の株式の過半数を譲渡し、当社の連結の範囲から除外。 |
