エフテック(7212)の営業利益又は営業損失(△)の推移 - 第三四半期
連結
- 2009年12月31日
- 32億1900万
- 2010年12月31日 +91.08%
- 61億5100万
- 2011年12月31日 -69.18%
- 18億9600万
- 2012年12月31日 +110.71%
- 39億9500万
- 2013年12月31日 +19.9%
- 47億9000万
- 2014年12月31日 -24.3%
- 36億2600万
- 2015年12月31日 +23.08%
- 44億6300万
- 2016年12月31日 +31.93%
- 58億8800万
- 2017年12月31日 -9.63%
- 53億2100万
- 2018年12月31日 -13.19%
- 46億1900万
- 2019年12月31日 -37.35%
- 28億9400万
- 2020年12月31日 -56.98%
- 12億4500万
- 2021年12月31日
- -25億
- 2022年12月31日
- 1億900万
- 2023年9月30日 -6.42%
- 1億200万
- 2023年12月31日 +417.65%
- 5億2800万
- 2024年12月31日 +382.01%
- 25億4500万
- 2025年12月31日 +90.69%
- 48億5300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 2.報告セグメントの利益又は損失の金額の合計額と四半期連結損益及び包括利益計算書計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)2024/02/13 12:24
3.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(単位:百万円) セグメント間取引消去 104 四半期連結損益及び包括利益計算書の営業利益 102
(重要な負ののれん発生益) - #2 企業結合等関係、四半期連結財務諸表(連結)
- この暫定的な会計処理の確定に伴い、当第3四半期連結累計期間の四半期連結財務諸表に含まれる比較情報において取得原価の当初配分額の重要な見直しが反映されており、負ののれん発生益1,237百万円を計上しております。2024/02/13 12:24
この結果、前第3四半期連結累計期間の四半期連結損益及び包括利益計算書は、販売費及び一般管理費が7百万円増加したことにより、営業利益が7百万円減少し、営業外収益が34百万円増加したことにより、経常利益が27百万円増加し、税金等調整前四半期純利益は499百万円増加しております。
(共通支配下の取引等) - #3 報告セグメントごとの利益又は損失の金額の合計額と四半期損益計算書計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- 2.報告セグメントの利益又は損失の金額の合計額と四半期連結損益及び包括利益計算書計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)2024/02/13 12:24
(単位:百万円) セグメント間取引消去 66 四半期連結損益及び包括利益計算書の営業利益 528 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- こうした事業環境下において、当社グループは本年4月より第15次中期経営計画をスタートさせました。Back to BasicsとChallenge for Newの土台は継続しながら、「モノづくりの本質追求」をスローガンに、「稼ぐ力を向上させ持続的に成長し社会に貢献する」ことをグローバル方針として定めました。各地域の拠点・本部では、得意先の要請に応えられる設計・開発及び生産、モノづくりの本質追求による新たな価値の提供に全社一丸となって取り組みました。その結果、様々な得意先から多くの新機種の引合いを受け、受注につなげることができました。特に新興EVメーカーからは従来にない短期間での新機種量産立ち上げを求められましたが、そのニーズに柔軟に応えることができました。数々の得意先からの生産・品質面での表彰受賞を含め、更に企業価値を向上させることができました。2024/02/13 12:24
こうした活動のもと、当第3四半期連結累計期間の業績は、売上高は215,055百万円(前年同期比13.2%増)、営業利益は528百万円(前年同期比414.9%増)、経常損失は52百万円(前年同期は経常利益320百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は489百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益700百万円)となりました。
なお、前年同期の親会社株主に帰属する四半期純利益は、198百万円から700百万円に修正し比較しております。これは、インディア・スチール・サミット・プライベート・リミテッドの子会社化に伴う負ののれん発生益の会計処理の金額は前年同期では暫定値765百万円でしたが、前連結会計年度末において1,237百万円に確定されたことから、この金額を前年同期に反映させたためであります。