エフテック(7212)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 86億8600万
- 2009年3月31日 -68.29%
- 27億5400万
- 2009年12月31日 +16.88%
- 32億1900万
- 2010年3月31日 +66.67%
- 53億6500万
- 2010年6月30日 -61.68%
- 20億5600万
- 2010年9月30日 +118.34%
- 44億8900万
- 2010年12月31日 +37.02%
- 61億5100万
- 2011年3月31日 +27.33%
- 78億3200万
- 2011年6月30日
- -2億7500万
- 2011年9月30日
- 3400万
- 2011年12月31日 +999.99%
- 18億9600万
- 2012年3月31日 +148.52%
- 47億1200万
- 2012年6月30日 -59.61%
- 19億300万
- 2012年9月30日 +58.49%
- 30億1600万
- 2012年12月31日 +32.46%
- 39億9500万
- 2013年3月31日 +12.12%
- 44億7900万
- 2013年6月30日 -53.18%
- 20億9700万
- 2013年9月30日 +52.89%
- 32億600万
- 2013年12月31日 +49.41%
- 47億9000万
- 2014年3月31日 +40.4%
- 67億2500万
- 2014年6月30日 -82.71%
- 11億6300万
- 2014年9月30日 +91.92%
- 22億3200万
- 2014年12月31日 +62.46%
- 36億2600万
- 2015年3月31日 +53.45%
- 55億6400万
- 2015年6月30日 -89.4%
- 5億9000万
- 2015年9月30日 +258.47%
- 21億1500万
- 2015年12月31日 +111.02%
- 44億6300万
- 2016年3月31日 +52.83%
- 68億2100万
- 2016年6月30日 -68%
- 21億8300万
- 2016年9月30日 +38.94%
- 30億3300万
- 2016年12月31日 +94.13%
- 58億8800万
- 2017年3月31日 +36.46%
- 80億3500万
- 2017年6月30日 -77.06%
- 18億4300万
- 2017年9月30日 +111.72%
- 39億200万
- 2017年12月31日 +36.37%
- 53億2100万
- 2018年3月31日 +28.85%
- 68億5600万
- 2018年6月30日 -77.11%
- 15億6900万
- 2018年9月30日 +90.89%
- 29億9500万
- 2018年12月31日 +54.22%
- 46億1900万
- 2019年3月31日 +42.46%
- 65億8000万
- 2019年6月30日 -73.19%
- 17億6400万
- 2019年9月30日 +20.69%
- 21億2900万
- 2019年12月31日 +35.93%
- 28億9400万
- 2020年3月31日 +41.26%
- 40億8800万
- 2020年6月30日
- -13億7200万
- 2020年9月30日 -21.36%
- -16億6500万
- 2020年12月31日
- 12億4500万
- 2021年3月31日 +146.75%
- 30億7200万
- 2021年6月30日 -98.83%
- 3600万
- 2021年9月30日
- -14億2400万
- 2021年12月31日 -75.56%
- -25億
- 2022年3月31日
- 11億4200万
- 2022年6月30日
- -10億9500万
- 2022年9月30日
- -10億8500万
- 2022年12月31日
- 1億900万
- 2023年3月31日 +999.99%
- 20億3800万
- 2023年6月30日 -96.42%
- 7300万
- 2023年9月30日
- -12億9000万
- 2023年12月31日
- 5億2800万
- 2024年3月31日 +602.27%
- 37億800万
- 2024年6月30日 -96.2%
- 1億4100万
- 2024年9月30日
- -14億3000万
- 2024年12月31日
- 25億4500万
- 2025年3月31日 +115.36%
- 54億8100万
- 2025年9月30日 -48.04%
- 28億4800万
- 2025年12月31日 +70.4%
- 48億5300万
個別
- 2008年3月31日
- 20億9800万
- 2009年3月31日
- -18億7300万
- 2010年3月31日
- 400万
- 2011年3月31日 +999.99%
- 8億5300万
- 2012年3月31日
- -3億9300万
- 2013年3月31日 -176.08%
- -10億8500万
- 2014年3月31日
- 7億6800万
- 2015年3月31日 -96.61%
- 2600万
- 2016年3月31日 +999.99%
- 2億9900万
- 2017年3月31日 +52.84%
- 4億5700万
- 2018年3月31日 +178.99%
- 12億7500万
- 2019年3月31日 -46.67%
- 6億8000万
- 2020年3月31日
- -7億7100万
- 2021年3月31日
- 3億800万
- 2022年3月31日 +263.96%
- 11億2100万
- 2023年3月31日 -47.28%
- 5億9100万
- 2024年3月31日 +118.1%
- 12億8900万
- 2025年3月31日
- -11億8800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告されている報告セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。2025/06/19 16:14
報告セグメントの利益は、営業利益(のれん償却前)ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている報告セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益(のれん償却前)ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2025/06/19 16:14 - #3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- 2025/06/19 16:14
(単位:百万円) セグメント間取引消去 85 160 連結財務諸表の営業利益 3,708 5,481 - #4 役員報酬(連結)
- 2024年度の重要指標とその選定理由は以下のとおりであります。なお、重要指標の目標達成率が50%未満となった場合は、当該重要指標の計数は0となります。また、親会社株主に帰属する当期純利益がマイナスとなった場合は、その他の重要指標についての目標が達成された場合でも賞与は支払われません。2025/06/19 16:14
・重要指標:1.連結営業利益率 2.Net Debt/EBITDA 3.業務執行達成度(全体評価及び個別重要指標) ※ Net Debt : 連結有利子負債残高-連結現金及び預金 ※ EBITDA : 連結営業利益+連結減価償却費
・重要指標の選定理由 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- こうした事業環境下、当社グループは、第15次中期経営計画の全社方針として、「稼ぐ力を向上させ持続的に成長し社会に貢献する」を掲げ、「Back to Basics」と「Challenge for New」の基本方針に沿い、「原価低減活動の徹底」と「売価改定交渉」の2つのアプローチを攻めの姿勢で取り組みました。米国などの課題拠点は生産効率等の改善を継続するとともに、各種コストの負担増について価格転嫁を進めました。中国では得意先の生産減へ適切に対応するため要員数の適正化や固定資産の減損により事業の構造改革を完了させました。2025/06/19 16:14
こうした活動のもと当社グループの当連結会計年度の業績は、北米においては新規受注製品の量産効果や主要得意先との売価改定交渉の合意などプラス要素がありましたが、中国においては希望退職者の募集費用(1,127百万円)や固定資産の減損損失(7,781百万円)の計上があり、売上高は300,831百万円(前期比0.7%増)、営業利益は5,481百万円(前期比47.8%増)、経常利益は3,047百万円(前期比1.5%増)、親会社株主に帰属する当期純損失は6,925百万円(前期は親会社株主に帰属する当期純利益1,683百万円)となりました。
セグメントの業績は次のとおりであります。 - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2025/06/19 16:14
北米セグメントに属する連結子会社エフアンドピーアメリカ・マニュファクチャリング・インコーポレーテッド(以下「F&P America」という。)のオハイオ工場及びジョージア工場は、売価交渉による価格転嫁、利益確保はあったものの、労働需給逼迫による労務コスト上昇及び新機種立ち上げ時のロス発生の影響を受け、営業損失が計上されていることから、減損の兆候が識別されています。F&P Americaのオハイオ工場及びジョージア工場における固定資産の減損損失の認識の要否について検討を行った結果、当該各資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回ることが見込まれましたが、外部の専門家を利用して算定した当該グループの公正価値が帳簿価額24,203百万円を上回ったことから、減損損失は認識しておりません。
(2)会計上の見積りの内容について連結財務諸表利用者の理解に資するその他の情報