エフテック(7212)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 86億8600万
- 2009年3月31日 -68.29%
- 27億5400万
- 2009年12月31日 +16.88%
- 32億1900万
- 2010年3月31日 +66.67%
- 53億6500万
- 2010年6月30日 -61.68%
- 20億5600万
- 2010年9月30日 +118.34%
- 44億8900万
- 2010年12月31日 +37.02%
- 61億5100万
- 2011年3月31日 +27.33%
- 78億3200万
- 2011年6月30日
- -2億7500万
- 2011年9月30日
- 3400万
- 2011年12月31日 +999.99%
- 18億9600万
- 2012年3月31日 +148.52%
- 47億1200万
- 2012年6月30日 -59.61%
- 19億300万
- 2012年9月30日 +58.49%
- 30億1600万
- 2012年12月31日 +32.46%
- 39億9500万
- 2013年3月31日 +12.12%
- 44億7900万
- 2013年6月30日 -53.18%
- 20億9700万
- 2013年9月30日 +52.89%
- 32億600万
- 2013年12月31日 +49.41%
- 47億9000万
- 2014年3月31日 +40.4%
- 67億2500万
- 2014年6月30日 -82.71%
- 11億6300万
- 2014年9月30日 +91.92%
- 22億3200万
- 2014年12月31日 +62.46%
- 36億2600万
- 2015年3月31日 +53.45%
- 55億6400万
- 2015年6月30日 -89.4%
- 5億9000万
- 2015年9月30日 +258.47%
- 21億1500万
- 2015年12月31日 +111.02%
- 44億6300万
- 2016年3月31日 +52.83%
- 68億2100万
- 2016年6月30日 -68%
- 21億8300万
- 2016年9月30日 +38.94%
- 30億3300万
- 2016年12月31日 +94.13%
- 58億8800万
- 2017年3月31日 +36.46%
- 80億3500万
- 2017年6月30日 -77.06%
- 18億4300万
- 2017年9月30日 +111.72%
- 39億200万
- 2017年12月31日 +36.37%
- 53億2100万
- 2018年3月31日 +28.85%
- 68億5600万
- 2018年6月30日 -77.11%
- 15億6900万
- 2018年9月30日 +90.89%
- 29億9500万
- 2018年12月31日 +54.22%
- 46億1900万
- 2019年3月31日 +42.46%
- 65億8000万
- 2019年6月30日 -73.19%
- 17億6400万
- 2019年9月30日 +20.69%
- 21億2900万
- 2019年12月31日 +35.93%
- 28億9400万
- 2020年3月31日 +41.26%
- 40億8800万
- 2020年6月30日
- -13億7200万
- 2020年9月30日 -21.36%
- -16億6500万
- 2020年12月31日
- 12億4500万
- 2021年3月31日 +146.75%
- 30億7200万
- 2021年6月30日 -98.83%
- 3600万
- 2021年9月30日
- -14億2400万
- 2021年12月31日 -75.56%
- -25億
- 2022年3月31日
- 11億4200万
- 2022年6月30日
- -10億9500万
- 2022年9月30日
- -10億8500万
- 2022年12月31日
- 1億900万
- 2023年3月31日 +999.99%
- 20億3800万
- 2023年6月30日 -96.42%
- 7300万
- 2023年9月30日
- -12億9000万
- 2023年12月31日
- 5億2800万
- 2024年3月31日 +602.27%
- 37億800万
- 2024年6月30日 -96.2%
- 1億4100万
- 2024年9月30日
- -14億3000万
- 2024年12月31日
- 25億4500万
- 2025年3月31日 +115.36%
- 54億8100万
- 2025年6月30日 -66.67%
- 18億2700万
- 2025年9月30日 +55.88%
- 28億4800万
- 2025年12月31日 +70.4%
- 48億5300万
- 2026年3月31日 +73.19%
- 84億500万
- 2026年6月30日 -79.2%
- 17億4800万
個別
- 2008年3月31日
- 20億9800万
- 2009年3月31日
- -18億7300万
- 2010年3月31日
- 400万
- 2011年3月31日 +999.99%
- 8億5300万
- 2012年3月31日
- -3億9300万
- 2013年3月31日 -176.08%
- -10億8500万
- 2014年3月31日
- 7億6800万
- 2015年3月31日 -96.61%
- 2600万
- 2016年3月31日 +999.99%
- 2億9900万
- 2017年3月31日 +52.84%
- 4億5700万
- 2018年3月31日 +178.99%
- 12億7500万
- 2019年3月31日 -46.67%
- 6億8000万
- 2020年3月31日
- -7億7100万
- 2021年3月31日
- 3億800万
- 2022年3月31日 +263.96%
- 11億2100万
- 2023年3月31日 -47.28%
- 5億9100万
- 2024年3月31日 +118.1%
- 12億8900万
- 2025年3月31日
- -11億8800万
- 2026年3月31日
- 3億1700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告されている報告セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。2026/06/24 10:46
報告セグメントの利益は、営業利益(のれん償却前)ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている報告セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益(のれん償却前)ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2026/06/24 10:46 - #3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- 2026/06/24 10:46
(単位:百万円) セグメント間取引消去 160 183 連結財務諸表の営業利益 5,481 8,405 - #4 役員報酬(連結)
- 2025年度の重要指標とその選定理由は以下のとおりであります。なお、重要指標の目標達成率が50%未満となった場合は、当該重要指標の計数は0となります。また、親会社株主に帰属する当期純利益がマイナスとなった場合は、その他の重要指標についての目標が達成された場合でも賞与は支払われません。2026/06/24 10:46
・重要指標:1.連結営業利益率 2.Net Debt/EBITDA 3.業務執行達成度(全体評価及び個別重要指標) ※ Net Debt : 連結有利子負債残高-連結現金及び預金 ※ EBITDA : 連結営業利益+連結減価償却費
・重要指標の選定理由 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- こうした事業環境下、当社グループは、「稼ぐ力を向上させ持続的に成長し社会に貢献する」との全社方針のもと、「Back to Basics」と「Challenge for New」の基本方針に立ち、「稼ぐ力の強化」「財務体質の健全化」「戦略的な成長ビジネス機会の追求」「サステナビリティ経営の構築」を4つの柱として、全社一丸となって推進しました。その結果、構造改革などの取組みが実を結び、当連結会計年度における利益は過去最高水準を確保することができました。2026/06/24 10:46
こうした活動のもと当社グループの当連結会計年度の業績は、売上高は291,866百万円(前期比3.0%減)、営業利益は8,405百万円(前期比53.3%増)、経常利益は7,495百万円(前期比146.0%増)、親会社株主に帰属する当期純利益4,726百万円(前期は親会社株主に帰属する当期純損失6,925百万円)となりました。
セグメントの業績は次のとおりであります。 - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2026/06/24 10:46
北米セグメントに属する連結子会社エフアンドピーアメリカ・マニュファクチャリング・インコーポレーテッド(以下「F&P America」という。)のオハイオ工場は減産影響及び労務コスト上昇や原材料費の高止まりにより、営業損失が計上されていることから、減損の兆候が識別されており、また、ジョージア工場では増収影響に加え原価低減活動及び売価交渉により黒字転換しておりますが、原材料価格の高止まりなど米国市場の不透明性によるリスクは依然継続していることにより、減損の兆候が識別されています。F&P Americaのオハイオ工場及びジョージア工場における固定資産の減損損失の認識の要否について検討を行った結果、当該各資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回ることが見込まれましたが、外部の専門家を利用して算定した当該グループの公正価値が帳簿価額22,557百万円を上回ったことから、減損損失は認識しておりません。
(2)会計上の見積りの内容について連結財務諸表利用者の理解に資するその他の情報