エイケン工業（7265）の建物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

個別

2008年10月31日: 4億9242万
2009年10月31日 -21.62%: 3億8594万
2010年10月31日 +30.58%: 5億397万
2011年1月31日 -1.98%: 4億9400万
2011年4月30日 -1.51%: 4億8656万
2011年7月31日 -1.73%: 4億7813万
2011年10月31日 -1.96%: 4億6877万
2012年1月31日 +100.81%: 9億4134万
2012年4月30日 -1.54%: 9億2689万
2012年7月31日 -1.49%: 9億1309万
2012年10月31日 -1.49%: 8億9953万
2013年1月31日 -1.67%: 8億8449万
2013年4月30日 -1.61%: 8億7029万
2013年7月31日 -1.65%: 8億5593万
2013年10月31日 -1.59%: 8億4230万
2014年1月31日 -1.6%: 8億2881万
2014年4月30日 -1.63%: 8億1533万
2014年7月31日 -1.56%: 8億265万
2014年10月31日 -1.68%: 7億8916万
2015年1月31日 -1.54%: 7億7704万
2015年4月30日 -1.56%: 7億6492万
2015年7月31日 -1.58%: 7億5281万
2015年10月31日 -1.02%: 7億4510万
2016年1月31日 -1.44%: 7億3438万
2016年4月30日 -1.51%: 7億2326万
2016年7月31日 +0.52%: 7億2700万
2016年10月31日 -1.52%: 7億1598万
2017年1月31日 -1.48%: 7億537万
2017年4月30日 -1.47%: 6億9500万
2017年7月31日 -1.49%: 6億8463万
2017年10月31日 +66.06%: 11億3691万
2018年1月31日 +0.04%: 11億3733万
2018年4月30日 -0.88%: 11億2732万
2018年7月31日 -1.22%: 11億1353万
2018年10月31日 -0.18%: 11億1148万
2019年1月31日 -0.86%: 11億194万
2019年4月30日 -1.29%: 10億8770万
2019年7月31日 -1.15%: 10億7515万
2019年10月31日 -0.99%: 10億6450万
2020年1月31日 -1.28%: 10億5092万
2020年4月30日 -1.17%: 10億3858万
2020年7月31日 -1.23%: 10億2582万
2020年10月31日 -1.21%: 10億1343万
2021年1月31日 -1.24%: 10億88万
2021年4月30日 -0.62%: 9億9464万
2021年7月31日 -0.88%: 9億8592万
2021年10月31日 +0.52%: 9億9105万
2022年1月31日 -1.34%: 9億7776万
2022年4月30日 -1.3%: 9億6504万
2022年7月31日 -1.24%: 9億5307万
2022年10月31日 +0.27%: 9億5566万
2023年1月31日 +1.91%: 9億7391万
2023年4月30日 -0.83%: 9億6586万
2023年7月31日 +0.34%: 9億6915万
2023年10月31日 -1.26%: 9億5693万
2024年1月31日 -1.06%: 9億4681万
2024年4月30日 -1.49%: 9億3272万
2024年7月31日 -0.98%: 9億2356万
2024年10月31日 -1.46%: 9億1011万
2025年1月31日 -1.49%: 8億9654万
2025年4月30日 -1.32%: 8億8471万
2025年7月31日 +1.94%: 9億188万
2025年10月31日 +0.48%: 9億616万
2026年1月31日 +0.97%: 9億1497万

有報情報

#1 固定資産除却損の注記

※7 固定資産除却損の内訳は、次の通りであります。

	第56期(自 2023年11月1日至 2024年10月31日)	第57期(自 2024年11月1日至 2025年10月31日)
建物	130千円	―千円
機械及び装置	170千円	390千円

2026/01/26 13:07

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法、ただし1998年4月1日以降に取得の建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得の建物附属設備及び構築物は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。

2026/01/26 13:07