エイケン工業（7265）の賞与引当金の推移 - 四半期

【期間】

個別

2008年10月31日: 2490万
2009年10月31日 -5.74%: 2347万
2010年10月31日 +2.84%: 2414万
2011年1月31日 +200%: 7243万
2011年4月30日 +64.99%: 1億1950万
2011年7月31日 -38.49%: 7350万
2011年10月31日 -66.65%: 2451万
2012年1月31日 +200%: 7354万
2012年4月30日 +65.88%: 1億2200万
2012年7月31日 -38.52%: 7500万
2012年10月31日 -66.79%: 2490万
2013年1月31日 +200%: 7471万
2013年4月30日 +65.29%: 1億2350万
2013年7月31日 -38.06%: 7650万
2013年10月31日 -67.44%: 2490万
2014年1月31日 +200%: 7472万
2014年4月30日 +65.29%: 1億2350万
2014年7月31日 -38.06%: 7650万
2014年10月31日 -67.47%: 2488万
2015年1月31日 +205.69%: 7608万
2015年4月30日 +65.91%: 1億2622万
2015年7月31日 -37.09%: 7940万
2015年10月31日 -65.25%: 2759万
2016年1月31日 +179.4%: 7709万
2016年4月30日 +63.72%: 1億2622万
2016年7月31日 -37.16%: 7932万
2016年10月31日 -62.7%: 2958万
2017年1月31日 +180.4%: 8295万
2017年4月30日 +61.66%: 1億3410万
2017年7月31日 -39.15%: 8160万
2017年10月31日 -63.75%: 2958万
2018年1月31日 +180.4%: 8295万
2018年4月30日 +61.66%: 1億3410万
2018年7月31日 -39.15%: 8160万
2018年10月31日 -62.02%: 3099万
2019年1月31日 +180.4%: 8690万
2019年4月30日 +61.66%: 1億4048万
2019年7月31日 -39.15%: 8548万
2019年10月31日 -60.45%: 3381万
2020年1月31日 +179.4%: 9447万
2020年4月30日 +62.23%: 1億5326万
2020年7月31日 -39.15%: 9326万
2020年10月31日 -63.74%: 3381万
2021年1月31日 +180.39%: 9480万
2021年4月30日 +61.66%: 1億5326万
2021年7月31日 -39.15%: 9326万
2021年10月31日 -61.03%: 3634万
2022年1月31日 +180.39%: 1億191万
2022年4月30日 +62.47%: 1億6558万
2022年7月31日 -38.05%: 1億258万
2022年10月31日 -63.74%: 3719万
2023年1月31日 +180.39%: 1億428万
2023年4月30日 +61.66%: 1億6858万
2023年7月31日 -39.15%: 1億258万
2023年10月31日 -63.94%: 3698万
2024年1月31日 +180.39%: 1億371万
2024年4月30日 +62.55%: 1億6858万
2024年7月31日 -39.15%: 1億258万
2024年10月31日 -61.68%: 3930万
2025年1月31日 +180.39%: 1億1021万
2025年4月30日 +62.79%: 1億7941万
2025年7月31日 -37.62%: 1億1191万
2025年10月31日 -61.86%: 4268万
2026年1月31日 +180.4%: 1億1969万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: ②負債
流動負債は、前事業年度末と比べて1億57百万円増加し、12億57百万円(前事業年度末比14.3%増)となりました。主な要因は、仕入が増加したこと等により支払手形及び買掛金が25百万円、前事業年度末と比べて支払うべき法人税等が増加したことにより未払法人税等が37百万円、当第1四半期累計期間は賞与の支給がなかったことにより賞与引当金が66百万円、それぞれ増加したことによるものです。
固定負債は、前事業年度末と比べて11百万円減少し、2億74百万円(前事業年度末比4.1%減)となりました。主な要因は、退職給付引当金が10百万円減少したことによるものです。
2024/03/14 10:00