山田製作所の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 8億8044万
- 2009年3月31日 -41.09%
- 5億1871万
- 2010年3月31日 +37.46%
- 7億1300万
- 2011年3月31日 +26.91%
- 9億489万
- 2012年3月31日 -1.31%
- 8億9300万
- 2013年3月31日 +9.97%
- 9億8200万
- 2014年3月31日 -2.34%
- 9億5900万
- 2015年3月31日 -9.8%
- 8億6500万
- 2016年3月31日 +23.35%
- 10億6700万
- 2017年3月31日 -12.18%
- 9億3700万
- 2018年3月31日 +23.27%
- 11億5500万
- 2019年3月31日 +2.51%
- 11億8400万
- 2020年3月31日 -2.03%
- 11億6000万
- 2021年3月31日 -13.28%
- 10億600万
- 2022年3月31日 +6.66%
- 10億7300万
- 2023年3月31日 -9.13%
- 9億7500万
- 2024年3月31日 +16.1%
- 11億3200万
- 2025年3月31日 +5.92%
- 11億9900万
- 2026年3月31日 -9.67%
- 10億8300万
個別
- 2008年3月31日
- 8億8044万
- 2009年3月31日 -41.09%
- 5億1871万
- 2010年3月31日 +37.46%
- 7億1300万
- 2011年3月31日 +26.91%
- 9億489万
- 2012年3月31日 -1.31%
- 8億9300万
- 2013年3月31日 +9.97%
- 9億8200万
- 2014年3月31日 -2.34%
- 9億5900万
- 2015年3月31日 -30.76%
- 6億6400万
- 2016年3月31日 +6.17%
- 7億500万
- 2017年3月31日 +12.77%
- 7億9500万
- 2018年3月31日 +23.65%
- 9億8300万
- 2019年3月31日 +1.22%
- 9億9500万
- 2020年3月31日 +2.21%
- 10億1700万
- 2021年3月31日 -15.04%
- 8億6400万
- 2022年3月31日 -0.93%
- 8億5600万
- 2023年3月31日 -7.59%
- 7億9100万
- 2024年3月31日 +22.25%
- 9億6700万
- 2025年3月31日 +5.38%
- 10億1900万
- 2026年3月31日 -7.46%
- 9億4300万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- 主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/23 10:20
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 減価償却費 388 262 賞与引当金繰入額 415 359 役員賞与引当金繰入額 2 2 役員退職慰労引当金繰入額 1 1 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として、移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によって評価しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
尚、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び運搬具 4~9年2026/06/23 10:20 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 賞与引当金
従業員に対する賞与の支給に備える為、当連結会計年度に負担すべき支給見込額を計上しております。2026/06/23 10:20 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
尚、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物(附属設備を含む) 15~50年
機械及び装置 7~9年2026/06/23 10:20