山田製作所の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 8億8044万
2009年3月31日 -41.09%: 5億1871万
2009年9月30日 -36.4%: 3億2990万
2010年3月31日 +116.13%: 7億1300万
2011年3月31日 +26.91%: 9億489万
2012年3月31日 -1.31%: 8億9300万
2013年3月31日 +9.97%: 9億8200万
2014年3月31日 -2.34%: 9億5900万
2014年9月30日 -17.41%: 7億9200万
2015年3月31日 +9.22%: 8億6500万
2015年9月30日 +29.36%: 11億1900万
2016年3月31日 -4.65%: 10億6700万
2016年9月30日 +1.12%: 10億7900万
2017年3月31日 -13.16%: 9億3700万
2017年9月30日 +40.77%: 13億1900万
2018年3月31日 -12.43%: 11億5500万
2018年9月30日 +20.09%: 13億8700万
2019年3月31日 -14.64%: 11億8400万
2019年9月30日 +24.07%: 14億6900万
2020年3月31日 -21.03%: 11億6000万
2020年9月30日 +9.66%: 12億7200万
2021年3月31日 -20.91%: 10億600万
2021年9月30日 +34.69%: 13億5500万
2022年3月31日 -20.81%: 10億7300万
2022年9月30日 +18.73%: 12億7400万
2023年3月31日 -23.47%: 9億7500万
2023年9月30日 +31.69%: 12億8400万
2024年3月31日 -11.84%: 11億3200万
2024年9月30日 +15.55%: 13億800万
2025年3月31日 -8.33%: 11億9900万
2025年9月30日 +5.67%: 12億6700万
2026年3月31日 -14.52%: 10億8300万

個別

2008年3月31日: 8億8044万
2009年3月31日 -41.09%: 5億1871万
2009年9月30日 -36.4%: 3億2990万
2010年3月31日 +116.13%: 7億1300万
2011年3月31日 +26.91%: 9億489万
2012年3月31日 -1.31%: 8億9300万
2013年3月31日 +9.97%: 9億8200万
2014年3月31日 -2.34%: 9億5900万
2014年9月30日 -17.41%: 7億9200万
2015年3月31日 -16.16%: 6億6400万
2015年9月30日 +6.48%: 7億700万
2016年3月31日 -0.28%: 7億500万
2016年9月30日 +12.34%: 7億9200万
2017年3月31日 +0.38%: 7億9500万
2017年9月30日 +20.75%: 9億6000万
2018年3月31日 +2.4%: 9億8300万
2018年9月30日 -2.54%: 9億5800万
2019年3月31日 +3.86%: 9億9500万
2019年9月30日 +1.71%: 10億1200万
2020年3月31日 +0.49%: 10億1700万
2020年9月30日 -9.83%: 9億1700万
2021年3月31日 -5.78%: 8億6400万
2021年9月30日 +12.27%: 9億7000万
2022年3月31日 -11.75%: 8億5600万
2022年9月30日 -5.14%: 8億1200万
2023年3月31日 -2.59%: 7億9100万
2023年9月30日 +8.85%: 8億6100万
2024年3月31日 +12.31%: 9億6700万
2024年9月30日 -6.62%: 9億300万
2025年3月31日 +12.85%: 10億1900万
2025年9月30日 -15.21%: 8億6400万
2026年3月31日 +9.14%: 9億4300万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費（連結）

主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
減価償却費	388	262
賞与引当金繰入額	415	359
役員賞与引当金繰入額	2	2
役員退職慰労引当金繰入額	1	1

2026/06/23 10:20

#2 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
主として、移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によって評価しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
尚、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 4～9年2026/06/23 10:20

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

賞与引当金
従業員に対する賞与の支給に備える為、当連結会計年度に負担すべき支給見込額を計上しております。2026/06/23 10:20

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

棚卸資産の評価基準及び評価方法
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
尚、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物(附属設備を含む) 15～50年
機械及び装置 7～9年2026/06/23 10:20