建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 7～50年
機械及び装置・車両運搬具 4～12年
工具、器具及び備品 2～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引にかかるリース資産
リース期間を耐用年数とした定額法によっております。
なお、残存価額については、リース契約上に残価保証の取り決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。2018/03/14 12:39

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	8百万円	15百万円
機械装置及び運搬具	34	21

2018/03/14 12:39

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物	593百万円	617百万円
土地	74	80

担保付債務は、次のとおりであります。

2018/03/14 12:39

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.主な当期増加額の内訳は次のとおりであります。

建物	めっき基礎工場・建物隔壁工事	61百万円
機械及び装置	めっき設備	733百万円
リース資産	金型及び治具	1,201百万円
建設仮勘定	金型及び治具	1,163百万円

2.主な当期減少額の内訳は次のとおりであります。

2018/03/14 12:39

#5 減損損失に関する注記（連結）

※4 減損損失
e>前連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
日本(福岡市博多区)	㈱アルティア 福岡支店	建物等	39

当社グループは、資産を自動車部品事業については工場毎に、自動車用品事業及び自動車関連機器事業については支店毎にグルーピングしております。
㈱アルティアにおいては、福岡支店の建替えに伴い、建物等の帳簿価額全額を減損しました。

2018/03/14 12:39

#6 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

イ 当該資産除去債務の概要
① 事務所及び営業所建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
② 営業所建物の石綿障害予防規則等に伴うアスベスト除却義務であります。

2018/03/14 12:39

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 4～12年
工具、器具及び備品 2～10年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引にかかるリース資産
リース期間を耐用年数とした定額法によっております。
なお、残存価額については、リース契約上に残価保証の取り決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。
また、リース取引開始日がリース会計基準適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引につきましては、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2018/03/14 12:39