7215 ファルテック

7215
2026/07/31
時価
39億円
PER 予
19.74倍
2013年以降
赤字-32.54倍
(2013-2026年)
PBR
0.21倍
2013年以降
0.15-1.4倍
(2013-2026年)
配当 予
0%
ROE 予
1.05%
ROA 予
0.31%
資料
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ファルテック(7215)の構築物の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2011年3月31日
1億6600万
2012年3月31日 -34.34%
1億900万
2013年3月31日 +22.94%
1億3400万
2014年3月31日 -3.73%
1億2900万
2015年3月31日 -7.75%
1億1900万
2016年3月31日 -4.2%
1億1400万
2017年3月31日 -4.39%
1億900万
2018年3月31日 +15.6%
1億2600万
2019年3月31日 +42.86%
1億8000万
2020年3月31日 -8.89%
1億6400万
2021年3月31日 -9.15%
1億4900万
2022年3月31日 -11.41%
1億3200万
2023年3月31日 -11.36%
1億1700万
2024年3月31日 -18.8%
9500万
2025年3月31日 +9.47%
1億400万
2026年3月31日 -8.65%
9500万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7~50年
機械装置及び運搬具 2~12年
工具、器具及び備品 2~10年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とした定額法によっております。
なお、残存価額については、リース契約上に残価保証の取り決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。2026/06/18 16:52
#2 固定資産売却益の注記(連結)
※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物及び構築物-百万円20百万円
機械装置及び運搬具42
2026/06/18 16:52
#3 固定資産除売却損の注記(連結)
※5 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物及び構築物38百万円2百万円
機械装置及び運搬具11272
2026/06/18 16:52
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
b.財政状態
当連結会計年度末における総資産は65,487百万円となり、前連結会計年度末比で2,076百万円の減少となりました。このうち、流動資産は41,710百万円となり前連結会計年度末比で211百万円の減少となりました。流動資産の主な増減は、売掛金の減少1,102百万円、仕掛品の減少216百万円、原材料及び貯蔵品の減少105百万円、商品及び製品の増加350百万円、現金及び預金の増加1,047百万円であります。また、固定資産は23,777百万円となり前連結会計年度末比で1,865百万円の減少となりました。固定資産の主な減少は、リース資産(純額)の減少603百万円、建設仮勘定の減少572百万円、機械装置及び運搬具(純額)の減少520百万円、建物及び構築物(純額)の減少311百万円であります。
負債は43,954百万円となり、前連結会計年度末比で2,174百万円の減少となりました。このうち、流動負債は30,879百万円となり前連結会計年度末比で1,205百万円の減少となりました。流動負債の主な増減は、電子記録債務の減少2,753百万円、短期借入金の増加1,268百万円であります。固定負債は13,074百万円となり前連結会計年度末比で968百万円の減少となりました。固定負債の主な減少は、退職給付に係る負債の減少808百万円、長期借入金の減少589百万円であります。
2026/06/18 16:52
#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
主として定率法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2026/06/18 16:52
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2026/06/18 16:52

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