住友精密工業(6355)ののれんの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3億5600万
- 2009年3月31日 -10.67%
- 3億1800万
- 2010年3月31日 +458.49%
- 17億7600万
- 2010年12月31日 -11.43%
- 15億7300万
- 2011年3月31日 -6.74%
- 14億6700万
- 2011年6月30日 +13.84%
- 16億7000万
- 2013年6月30日 -88.56%
- 1億9100万
- 2013年9月30日 -1.57%
- 1億8800万
- 2013年12月31日 +1.06%
- 1億9000万
- 2014年3月31日 -7.89%
- 1億7500万
- 2014年6月30日 -1.14%
- 1億7300万
- 2014年9月30日 +0.58%
- 1億7400万
- 2014年12月31日 +2.3%
- 1億7800万
- 2015年3月31日 -11.24%
- 1億5800万
- 2015年6月30日 +999.99%
- 27億5600万
- 2015年9月30日 -5.26%
- 26億1100万
- 2015年12月31日 -4.75%
- 24億8700万
- 2016年3月31日 +1.05%
- 25億1300万
- 2016年6月30日 -33.47%
- 16億7200万
- 2016年9月30日 -5.62%
- 15億7800万
- 2016年12月31日 +10.39%
- 17億4200万
- 2017年3月31日 -39.32%
- 10億5700万
- 2017年6月30日 -2.46%
- 10億3100万
- 2017年9月30日 -1.07%
- 10億2000万
- 2017年12月31日 -3.43%
- 9億8500万
- 2018年3月31日 -39.9%
- 5億9200万
- 2018年6月30日 +0.17%
- 5億9300万
- 2018年9月30日 -0.67%
- 5億8900万
- 2018年12月31日 -6.11%
- 5億5300万
- 2019年3月31日 -3.8%
- 5億3200万
- 2019年6月30日 -7.14%
- 4億9400万
- 2019年9月30日 -4.25%
- 4億7300万
- 2019年12月31日 -2.33%
- 4億6200万
- 2020年3月31日 -5.19%
- 4億3800万
- 2020年6月30日 -5.71%
- 4億1300万
- 2020年9月30日 -6.78%
- 3億8500万
- 2020年12月31日 -7.01%
- 3億5800万
- 2021年3月31日 +1.12%
- 3億6200万
- 2021年6月30日 -6.08%
- 3億4000万
- 2021年9月30日 -5.29%
- 3億2200万
- 2021年12月31日 -4.04%
- 3億900万
- 2022年3月31日 -0.97%
- 3億600万
- 2022年6月30日 +2.94%
- 3億1500万
- 2022年9月30日 -3.17%
- 3億500万
- 2022年12月31日 -16.72%
- 2億5400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 該当事項はありません。2022/06/21 15:31
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日) - #2 事業等のリスク
- (10)固定資産の減損に関するリスクについて2022/06/21 15:31
当社グループが保有している有形固定資産、のれん及び無形固定資産等の固定資産については、経営環境や事業の状況の著しい変化等により収益性が低下し、十分なキャッシュ・フローを創出できないと判断される場合、減損処理を行うことにより、当社グループの業績及び財政状況にマイナス影響が生じる可能性があります。
なお、固定資産の減損の要否にあたって用いた会計上の見積りの仮定については、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項 (重要な会計上の見積り)」に記載のとおりであります。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、子会社の実態に基づいた期間(主として10年)にわたり、均等償却をしております。2022/06/21 15:31 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 金利スワップについては特例処理の要件を満たしているため、通貨スワップについては振当処理の要件を満たしているため、有効性の評価は省略しております。2022/06/21 15:31
(8)のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、子会社の実態に基づいた期間(主として10年)にわたり、均等償却をしております。