シマノ（7309）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年3月31日: 34億3200万
2011年6月30日 +168.07%: 92億
2011年9月30日 +2.48%: 94億2800万
2011年12月31日 +50.3%: 141億7000万
2012年3月31日 +8.05%: 153億1100万
2012年6月30日 +5.79%: 161億9800万
2012年9月30日 +41.54%: 229億2600万
2012年12月31日 +95.38%: 447億9200万
2013年3月31日 -58.24%: 187億700万
2013年6月30日 +79.78%: 336億3100万
2013年9月30日 +20.18%: 404億1900万
2013年12月31日 +53.57%: 620億7300万
2014年3月31日 -90.22%: 60億7300万
2014年6月30日 +155.77%: 155億3300万
2014年9月30日 +159.09%: 402億4500万
2014年12月31日 +71.86%: 691億6500万
2015年3月31日 -83.77%: 112億2400万
2015年6月30日 +199.47%: 336億1200万
2015年9月30日 +9.28%: 367億3200万
2015年12月31日 +41.02%: 517億9800万
2016年3月31日 -99.5%: 2億6000万
2016年6月30日: -84億4200万
2016年9月30日: -14億9700万
2016年12月31日: 346億4700万
2017年3月31日 -84.73%: 52億8900万
2017年6月30日 +290.04%: 206億2900万
2017年9月30日 +77.19%: 365億5200万
2017年12月31日 +47.98%: 540億9000万
2018年3月31日 -98%: 10億8300万
2018年6月30日 +999.99%: 155億8800万
2018年9月30日 +112.07%: 330億5700万
2018年12月31日 +13.07%: 373億7900万
2019年3月31日 -64.19%: 133億8600万
2019年6月30日 +32.81%: 177億7800万
2019年9月30日 +63.4%: 290億4900万
2019年12月31日 +72.7%: 501億6700万
2020年3月31日 -99.05%: 4億7900万
2020年6月30日 +999.99%: 163億3400万
2020年9月30日 +109.2%: 341億7100万
2020年12月31日 +59.79%: 546億200万
2021年3月31日 -14.69%: 465億8000万
2021年6月30日 +62.13%: 755億2000万
2021年9月30日 +39.55%: 1053億8800万
2021年12月31日 +40.2%: 1477億5200万
2022年3月31日 -62.42%: 555億2300万
2022年6月30日 +132.89%: 1293億800万
2022年9月30日 +42.35%: 1840億7600万
2022年12月31日 -1.99%: 1804億500万
2023年3月31日 -83.53%: 297億1300万
2023年6月30日 +218.54%: 946億4800万
2023年9月30日 +23.68%: 1170億5900万
2023年12月31日 -12.98%: 1018億6200万
2024年3月31日 -49.37%: 515億7600万
2024年6月30日 +111.72%: 1091億9500万
2024年9月30日 -40.29%: 652億400万
2024年12月31日 +98.6%: 1294億9700万
2025年3月31日: -161億5100万
2025年6月30日: -129億4500万
2025年9月30日: 130億5000万
2025年12月31日 +397.75%: 649億5700万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/03/17 9:25
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2026/03/17 9:25